内容説明
少なからぬ経済専門家が、３０年先インドネシア経済は世界トップ１０に仲間入りしていると予測している。国際コンサルティングのＰｗＣは、２０５０年インドネシアのＧＤＰは、１０．５兆米ドルで中国、インド、米国に次いで世界４位に躍進すると予測する。世界第４位の２億７２２３万人の人口を擁し（２０２０年国勢調査）、国民の平均年齢は２９歳と若く、消費意欲も旺盛で国内市場は拡大し、経済成長に有利な勤労世代の人口増が続く「人口ボーナス」のある国として、インドネシア経済の実力を評価する。他方、２０５０年日本のＧＤＰは６．７７兆米ドルで、世界ランキングを現在の３位から８位にまで落としている。前述の４ヵ国に加えて新興国ブラジル、ロシア、メキシコにも抜かれるという見立てだ。３０年前の絵空事は、３０年後には現実のものとなるかも知れない。
目次
なぜインドネシアに注目する必要があるのか
第１部 インドネシア社会―変化の潮流と多様性（インドネシア・イスラームは「非寛容」へ向かうのか；インドネシア社会のデジタル化と民主主義）
第２部 社会・文化変容から見たインドネシア各地（西部ジャワ―アートとデジタル化で変貌を遂げるバンドン；中部ジャワ―ジャワ文化本場のイスラーム女性組織に見る多様なジェンダー言説；東部ジャワ―イスラーム・エリートを生み出す国際派プサントレンの教育力 ほか）
第３部 コロナ禍後の世界におけるインドネシア（イスラームを外交資源とするインドネシア―タリバンへの説得；新冷戦が刺激する新・非同盟外交；深まる中国との関係と華人系インドネシア人；近代医学とナショナリズム―インドネシアの原点回帰）
日本・インドネシア関係の未来に向けて
著者等紹介
小川忠［オガワタダシ］
跡見学園女子大学文学部教授。早稲田大学アジア研究所招聘研究員。１９５９年神戸市生まれ。２０１１～１６年同基金東南アジア総局長（在ジャカルタ）。２０１７年より現職。専門：国際交流政策、東南・南アジア研究。著書：『ヒンドゥー・ナショナリズムの台頭』（ＮＴＴ出版、２０００年。毎日新聞・アジア調査会アジア・太平洋賞特別賞受賞）ほか（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです）
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