内容説明
少なからぬ経済専門家が、30年先インドネシア経済は世界トップ10に仲間入りしていると予測している。国際コンサルティングのPwCは、2050年インドネシアのGDPは、10.5兆米ドルで中国、インド、米国に次いで世界4位に躍進すると予測する。世界第4位の2億7223万人の人口を擁し(2020年国勢調査)、国民の平均年齢は29歳と若く、消費意欲も旺盛で国内市場は拡大し、経済成長に有利な勤労世代の人口増が続く「人口ボーナス」のある国として、インドネシア経済の実力を評価する。他方、2050年日本のGDPは6.77兆米ドルで、世界ランキングを現在の3位から8位にまで落としている。前述の4ヵ国に加えて新興国ブラジル、ロシア、メキシコにも抜かれるという見立てだ。30年前の絵空事は、30年後には現実のものとなるかも知れない。
目次
なぜインドネシアに注目する必要があるのか
第1部 インドネシア社会―変化の潮流と多様性(インドネシア・イスラームは「非寛容」へ向かうのか;インドネシア社会のデジタル化と民主主義)
第2部 社会・文化変容から見たインドネシア各地(西部ジャワ―アートとデジタル化で変貌を遂げるバンドン;中部ジャワ―ジャワ文化本場のイスラーム女性組織に見る多様なジェンダー言説;東部ジャワ―イスラーム・エリートを生み出す国際派プサントレンの教育力 ほか)
第3部 コロナ禍後の世界におけるインドネシア(イスラームを外交資源とするインドネシア―タリバンへの説得;新冷戦が刺激する新・非同盟外交;深まる中国との関係と華人系インドネシア人;近代医学とナショナリズム―インドネシアの原点回帰)
日本・インドネシア関係の未来に向けて
著者等紹介
小川忠[オガワタダシ]
跡見学園女子大学文学部教授。早稲田大学アジア研究所招聘研究員。1959年神戸市生まれ。2011~16年同基金東南アジア総局長(在ジャカルタ)。2017年より現職。専門:国際交流政策、東南・南アジア研究。著書:『ヒンドゥー・ナショナリズムの台頭』(NTT出版、2000年。毎日新聞・アジア調査会アジア・太平洋賞特別賞受賞)ほか(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです)
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