内容説明
日本人の給料を上げるためには、経営者がまず動かなければ何もはじまらない。まず経営者から２１世紀型に生まれ変わる必要がある。若い世代に目を向けるなら、プログラミングができる中高生は、起業をめざすべきだ。日本の産業界が変わり、学校教育の内容が変われば、解決の道は開けるはずだ。
目次
１ 国内編（「安いニッポン」にこれからの課題のすべてが凝縮されている；“さらばＮＢＣ、さらばぼったくり男爵”。オリンピック改革の鍵はクラウドファンディングだ；格安料金プラン投入の裏で進む、ＮＴＴグループの再統合；コロナ収束後、日本企業の人事制度や求められる人材はどう変わる；「答えのない時代」の人材の育成には、「私塾」が必要だ ほか）
２ 海外編（欧米中心ではない、複眼的な国際情勢を見る視点を養え；アメリカ大統領選の結果が示す、“分断国”への構造変化；バイデン政権の外交戦略を検証する。最重要ポイントは台頭する中国との関係だ；米中対立でにわかに高まってきた「台湾有事」の元凶はアメリカ外交政策だ；なぜテスラは時価総額でトトヨタを超え、世界ナンバー１自動車メーカーになったか ほか）
著者等紹介
大前研一［オオマエケンイチ］
早稲田大学卒業後、東京工業大学で修士号を、マサチューセッツ工科大学（ＭＩＴ）で博士号を取得。日立製作所、マッキンゼー・アンド・カンパニーを経て、現在（株）ビジネス・ブレークスルー代表取締役会長、ビジネス・ブレークスルー大学学長。「ボーダレス経済学と地域国家論」提唱者。マッキンゼー時代にはウォール・ストリート・ジャーナル紙のコントリビューティング・エディターとして、また、ハーバード・ビジネス・レビュー誌では経済のボーダレス化に伴う企業の国際化の問題、都市の発展を中心として広がっていく新しい地域国家の概念などについて継続的に論文を発表していた。この功績により１９８７年にイタリア大統領よりピオマンズ賞を、１９９５年いはアメリカのノートルダム大学で名誉法学博士号を授与された（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです）
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感想・レビュー
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