出版社内容情報
テレワークに関する調査エビデンスをくまなく見ていくと、日本企業が生産性を上げるために必要なことが見えてきます。
内容説明
日本のオフィスワークにおいて、生産性を高め、より快適な労働環境を確保するため、テレワークは日本に残された「最後の切り札」であると考える。テレワークを活かすのは、今しかない。
目次
第1章 アンケート調査から見えるテレワークの実態(各種アンケート調査から見えてくるテレワークの実態;生産性に関する調査;生産性の悪化・向上の要因;テレワークの実施率;テレワークの継続希望率;テレワークの今後の進め方)
第2章 テレワークが合っている人、合っていない人(テレワークが合っていない人とはどういう人か;テレワークが合っている人とはどういう人か;テレワークチームの作り方;テレワークチームのマネジメントと成果評価)
第3章 テレワークを有効ならしめるための抜本改革(日本型雇用の抜本改革;人事部を廃止せよ;テレワークが生産性を下げる原因を改善;どんなに手を尽くしても最後に残る問題)
第4章 テレワークが期待される時代背景(新しいことにチャレンジしない日本企業;失われた30年が日本人の労働環境に及ぼす影響;日本企業の低い労働生産性が社会に与える影響;テレワークというデジタル投資)
著者等紹介
岩本晃一[イワモトコウイチ]
独立行政法人経済産業研究所リサーチアソシエイト。アジア太平洋大学次世代事業構想センター客員メンバー。1958年香川県生まれ、丸亀高校卒、京都大学工学部電気工学第二科卒、京都大学大学院工学研究科電気工学第二専攻修了、1983年通商産業省入省。在上海日本国総領事館領事、産業技術総合研究所つくばセンター次長、内閣官房参事官、経済産業研究所上席研究員等を経て、2020年から現職(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです)
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感想・レビュー
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