デジタル×地方が牽引する２０３０年日本の針路

江川 昌史/藤井 篤之【著】

日経ＢＰ（2020/06発売）

• サイズ 46判／ページ数 248p／高さ 19cm
• 商品コード 9784822288884
• NDC分類 601.1
• Cコード C0034

内容説明

会津若松市で実証された「成功の方程式」がこの１冊に―ＱｏＬエコノミーの台頭で地方の価値が解き放たれる！

目次

第１章　地方部が抱える深刻な課題―データで見る都市と地方の厳しい現実
第２章　首都圏が抱える一極集中の弊害―東京の未来は意外に「安泰」ではない
第３章　ＡＩ時代の雇用と地方格差―給料が上がる仕事、下がる仕事、消える仕事
第４章　地方活性化に向けた一筋の光明―デジタルで可能になった新しい生き方と価値観
第５章　地方創生を後押しする最新テクノロジー―「ＡＩ」「ＩｏＴ」「ｘＲ」「ブロックチェーン」「５Ｇ」
第６章　地方再興を実現するための７つの提言―地方創生を目指す、すべての人へ
第７章　各都市の価値をどうやって向上させるか―内在価値創出と戦略的連携の具体的方法
第８章　インフラ運営・サービスコストの徹底削減―三重苦を乗り越えるデジタルの知恵
第９章　地方再興の実現に向けた具体策―住民・観光客・企業をいかに誘致するか？
おわりに　地方創生を実現するための最大の課題―人材

著者等紹介

江川昌史［エガワアツシ］
アクセンチュア株式会社代表取締役社長。１９８９年慶應義塾大学商学部を卒業。同年アクセンチュアに入社。製造・流通業界を中心に、通信、ハイテク、素材・エネルギー、公共サービス領域など、多岐にわたるお客様のプロジェクトを指揮。主に、戦略立案、構造改革、新規事業立ち上げ、デジタル変革、大規模アウトソーシングプロジェクトなどの案件を主導した。２０００年にパートナーに就任。消費財業界向け事業の日本統括を歴任し、２００８年１０月に執行役員製造・流通本部統括本部長に就任。２０１４年１２月に取締役副社長就任、２０１５年９月より現職。経済同友会幹事

藤井篤之［フジイシゲユキ］
アクセンチュア株式会社ビジネスコンサルティング本部ストラテジーグループマネジング・ディレクター。２００７年にアクセンチュア戦略コンサルティング本部に入社。以降、公的サービス領域（官公庁・自治体・大学・公益団体など）のクライアント向けを中心に、調査・コンサルティング業務を担当。現在は、民間企業も含め産業戦略から事業戦略、各種調査事業における経験多数。主に、農林水産業や観光、スマートシティをはじめとする地域経済活性化、ヘルスケア領域を専門とする。国による地域企業支援の取り組み、グローバル・ネットワーク協議会において食・農業領域の分野別エキスパートを務める（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです）
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感想・レビュー

※以下の感想・レビューは、株式会社ブックウォーカーの提供する「読書メーター」によるものです。

[モーモー]

現状の課題分析として、地方都市は人口が減少。都市機能を維持するには最低でも2万人の規模が必要ななか、日本の市区町村の48%は2万人以下であり、今後インフラを維持できなくなる可能性あり。一方、人口が集中する東京は生活コストが全般的に高く、快適な生活にはお金がかかる。 コロナにより、必ずしも東京でなくても仕事が可能なことははっきりしてきた。地方で高収入を得ながら快適に暮らす生活は理想的である。

2020/08/18

[May]

付き合いのある本屋さんが薦めてくれたので読んでみた。特に目新しいことが書かれているわけではなく、新しい概念、価値に気づかせてくれるほどの内容ではなかったが、気持ちを新たにすることには有用。なお、紹介されているようなコンサルが絡んだ事例の多くは、国の金などを引っ張ってきて取り組んで、金がなくなったところで実質的には終わりってのが多いと思っている。コンサルにしても口先介入ばかりで、彼らに期待しているものをしっかりと踏まえて付き合わないと、役に立たないと思うことになる。

2020/07/15

[jouta h.]

アクセンチュア、畏るべし！一万時間の法則×好奇心、大事！xR、5G(遠隔手術)、AI(いちごを収穫するロボット)等デジタル×地方で牽引しないと少子高齢化、コロナで弱っていく日本を救えないと痛感。老若男女に読んで欲しい。

2020/09/10

[kurikuri]

地方再生に興味があり読んだが、アクセンチュアの仕事の進め方を学んだとも感じる。企業のビジネス提案だろうが、公共の再生も取るべきプロセスは同じだと気づいた。ビジネスを学び始めた人には学びの多い一冊。

2020/09/07

[Shiro]

今後の地方都市の変革やそのためのテクノロジー活用について書かれたもの。丁度地方経済に関心への関心が高まっていたので、コンサドーレ・EZOCAの地域ポイントの事例、AI不動産バイヤーのiバイヤー、バーチャル空間上に(PCで)出社し仕事を行う不動産会社のeXp Reality、現地共通ポイントカードの気仙沼クルーカード等といった事例や、地方都市の最新の連携スキーム(近接生活圏連携型/近接観光資源連携型/遠隔観光テーマ連携型/広域経済圏連携型)、コネクティッドインダストリー等のコンセプトはとても興味深かった

2021/03/28