ＳＢ新書 日本人が知らない近現代史の虚妄―インテリジェンスで読み解く第二次世界大戦

江崎 道朗【著】

ＳＢクリエイティブ（2021/12発売）

• サイズ 新書判／ページ数 264p／高さ 18cm
• 商品コード 9784815611828
• NDC分類 209.7
• Cコード C0222

出版社内容情報

インテリジェンス・ヒストリーで近現代史を見直す

アメリカやヨーロッパで近現代史の見直しが進んでいる。「ヴェノナ文書」や、「リッツキドニー文書」といった機密文書の情報公開などにより、様々な事実が明らかになってきている。インテリジェンス・ヒストリーと呼ばれるジャンルが、これまでの歴史認識をアップデートしているのである。一方で、日本人はいまだに従来までの歴史観にとらわれている。本書は近現代史認識のグローバルトレンドをとらえ、国際社会で通用するために必須の知識が身に付く一冊である。

内容説明

インテリジェンス・ヒストリーで近現代史を見直す。アメリカやヨーロッパで近現代史の見直しが進んでいる。「ヴェノナ文書」や、「リッツキドニー文書」といった機密文書の情報公開などにより、様々な事実が明らかになってきている。インテリジェンス・ヒストリーと呼ばれるジャンルが、これまでの歴史認識をアップデートしているのである。一方で、日本人はいまだに従来までの歴史観にとらわれている。本書は近現代史認識のグローバルトレンドをとらえ、国際社会で通用するために必須の知識が身に付く一冊である。

目次

第１章　冷戦終結と共に始まったヨーロッパの近現代史見直し
第２章　独ソの戦争責任追及から始まった東欧「民主」革命
第３章　ソ連と共産主義の責任を追及する欧州議会
第４章　「強い日本派」と「弱い日本派」
第５章　東京裁判は間違いだった？
第６章　ヴェノナ文書と米国共産党調書
第７章　変わりゆく「リメンバー・パールハーバー」
第８章　敗戦後の日本の命運は誰が決めたのか

著者等紹介

江崎道朗［エザキミチオ］
１９６２年、東京都生まれ。九州大学卒業後、国会議員政策スタッフなどを経て２０１６年夏から本格的に評論活動を開始。主な研究テーマは近現代史、外交・安全保障、インテリジェンスなど。社団法人日本戦略研究フォーラム政策提言委員。産経新聞「正論」執筆メンバー。「江崎塾」主宰。２０２０年フジサンケイグループ第２０回正論新風賞受賞。著書に『日本は誰と戦ったのか』（第１回アパ日本再興大賞受賞、ワニブックス）など（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです）
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感想・レビュー

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[キムチ２７]

平易な語り口の中に、気づかされるものが有った。大学教養まで学んだ歴史の曖昧さに今愕然。特に面白かったのは20世紀初頭からの日米、そして米の髄に巣食って行ったソ連スパイ。CIAはスパイ共の巣だったという記述には仰天。「弱い日本」と「強い日本」の在り様に主権者である国民はもっともっと目を向けて行かぬといけない。民主主義国家とアバウトな感覚で胡坐をかいていてはいつの間にやら蚊帳の外～公文書公開ルールがない、ジェンダー浸透は先進国中最下位レベル。リッツキドニー・ヴェノナ文書は衝撃だった。外交に感情論は禁物、威勢の

2022/04/03

[さきん]

ロシアがウクライナに侵攻し、ナチスドイツ、日本を倒した後の全体主義や民族浄化の気風を露骨に残すロシア、中国に向かい合わないといけなくなっている。どこの国にも民族に依ったナショナリズムが大なり小なりあるが、常任理事国で経済も大きく、地勢も有利に占めるロシア、中国は抑えが利かない。日本、ドイツに再度、牽制以上の役割が求められている。

2023/01/28

[ta_chanko]

第二次世界大戦の最大の勝者はソ連。ルーズベルト政権にスパイを送り込み、シンパを増やし、アメリカを対日戦争へ誘導。ソ連の対日戦争の準備が整うまで、日本を降伏させないよう仕向けたのもソ連の思惑。近年、ドイツや日本などファシズム国家＝絶対悪という見方は見直されてきている。大戦後も共産主義との戦いは続いていて、その最終戦争？が現在のウクライナ危機ではないか。当面、日本は米英豪印ASEANなどと連携しながら中ロと対峙する他ないだろう。

2022/03/16

[大奥のじぃ]

江崎氏は虎の門ニュースでおなじみの論客である。本書はリッツキードニー文書、ヴェノナ文書、米国共産党調書を優しく解説して今までの文部省観衆の教科書とは真逆のアップグレードされた近現代史が通説から見直された姿で丁寧に、論理的に展開される。決して陰謀論ではなく学術書として1級の解説本だ。一読をお勧めする。特に東欧諸国へのロシア（旧ソ連）のご都合主義な歴史観とコロコロと立場を変える侵略国家史観がハッキリと判る。

2022/06/10

[hdo obata]

日ソ中立条約を破り、満州、千島列島に侵入、在留邦人婦女子に暴虐の限りを尽くし、あまつさえ軍人をシベリアに抑留、奴隷労働をさせたソ連と日本本土絨毯爆撃、広島、長崎に原爆投下日本人を無差別殺戮したアメリカ・・・。こんな連合国が東京裁判で日本人の戦争責任を裁く権利がどこにあるのだ？裁かれるべきなのはルーズベルト、スターリンではないか！小生はそう思っていた。しかし世界の世論が確実に変りつつあり、欧州議会が独ソ不可侵条約が先の大戦を招いたと決議、ソ連の戦争責任を問いただしたのであった。流れは変りつつあるのだ。

2021/12/26