ＳＢ新書 米国人ジャーナリストだから見抜けた日本の国難

ファクラー，マーティン【著】〈Ｆａｃｋｌｅｒ，Ｍａｒｔｉｎ〉

ＳＢクリエイティブ（2019/04発売）

• サイズ 新書判／ページ数 192p／高さ 18cm
• 商品コード 9784815601249
• NDC分類 302.1
• Cコード C0295

出版社内容情報

日本取材20年、元ニューヨーク・タイムズ東京支局長が忖度、タブーなしで明かす！日本人が気づかない、ニッポンの大問題と展望を示す1冊。

内容説明

「失われた３０年」ばかりか、移民国家化、一強政治、米中新冷戦といった新たな難題・課題が待ち受ける日本。メディアはその国を現す鏡であり、そのあり方がそのまま国の状況を示す。日本滞在歴２０年の著者が絶えず言い続けているのが、権力からの圧力に屈する日本のメディアという不思議な存在だ。「本当のこと」が伝えられない構造は、新時代に持ち越される諸問題の根源に潜んでいる。元ニューヨーク・タイムズ東京支局長がタブー抜きで大問題に迫り、ポスト平成への提言までも行う。

目次

序章　「失われた３０年」とは何だったのか―日本滞在歴２０年の私が振り返る国難の萌芽
第１章　「一強政治」が継続する日本の現実
第２章　超二極化が進む日本の生き残る道
第３章　米中新冷戦で翻弄される日本の外交
第４章　ジャーナリズムが欠落している日本の大問題
第５章　世界がモデルとする課題先進国・日本

著者等紹介

ファクラー，マーティン［ファクラー，マーティン］ ［Ｆａｃｋｌｅｒ，Ｍａｒｔｉｎ］
１９６６年、アメリカ合衆国アイオワ州出身。元ニューヨーク・タイムズ東京支局長。イリノイ大学でジャーナリズムの修士号、カリフォルニア大学バークレー校で歴史学の修士号を取得したのち、１９９６年からブルームバーグ東京支局、ＡＰ通信社ニューヨーク本社、東京支局、北京支局、上海支局で記者として活躍。２００５年、ニューヨーク・タイムズ東京支局記者、２００９年２月より東京支局長。２０１２年、３・１１にまつわる一連の報道により、自身を含む東京支局スタッフがピュリッツァー賞国際報道部門のファイナリスト（次点）に選出。２０１５年８月に日本再建イニシアティブの主任研究員兼ジャーナリスト・イン・レジデンスに就任。現在はフリージャーナリストとして日本を拠点に活躍している（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです）
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感想・レビュー

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[ニッポニア]

日本が向かう先がどこであれ、我々はそれを支える必要がある。以下メモ。有事の際には強大な国家機能を一気に集中させて、迅速に被害から復旧する体制が整える。日本以外も日本病に感染し、日本は開拓者のような存在に。自己評価は驚くほど低い日本。金をかけずとも豊かなライフスタイルを実現できる国にモデルチェンジした、世界に誇る技術。Ｂ級グルメ、などと言いつつちゃんと美味しいことの奇跡。トランプの登場によりジャーナリズムの必要性を再認識させた。今後は、誰かが外部から日本に圧力をかけるのではなく、日本から去る、シナリオも。

2024/07/06

[レモン]

「課題山積国だからこそ日本モデルとして世界から注目されている」「失われた20年でも安定した社会」など、ポジティブな捉え方をしている点が日本人との違いかと感じた。Kindle Unlimitedに登録してから新書を積極的に読むようになったが、日本人はこういう書き方をしない印象。もちろんポジティブに書く人も多いのだろうけれど。日本のジャーナリズムや大学教育については苦言を呈しておられ、共感する。特に新聞業界はぬるま湯なんだな。大手新聞企業が不動産の賃貸料で利益を上げていたのは知らなかった。

2022/03/03

[さきん]

典型的なアメリカのインテリ。移民賛成派。日本のジャーナリズムが国民の支持を得られないのは、情報源が政府の記者クラブでの発表に限られていないのと、情報そのものに解釈を加えられていないからと感じる。結論ありきの考察は、アメリカのジャーナリズムでも多そう。

2019/06/06

[ばんだねいっぺい]

　週刊金曜日とか、昔からの理想にはなるが、やっぱり、スポンサーの紐がついていないメディアが、本当のデータを伝えなきゃ、あちこち歪むよねとは思った。それをしないと、メディアも倒れるような時代にするしかない。方法は見えないけど。

2019/05/05

[こも 旧柏バカ一代]

アメリカ人から見たら、アベノミクス と日本の市場はそういう風に見えてたんだ。トランプ大統領が中国と支配地域を談合して、いきなり日本から撤退するってのは凄くあり得そうだ。そうならないようにたくさん貢いでるけど、アメリカ人の白人種のクリスチャン（原理主義的な人）から見たら、日本人なんて悪く言えばマイナー宗教の黄色い猿、人ですら無いかもしれない。そうなるといきなり犬猫のように中国に譲られる可能性も、、最後の方は日本のジャーナリズムの脆弱性について書いてあった。記者クラブは潰さないと今後を考えるとダメだな。

2020/03/07