マネジメント・アカウンティング (第2版)

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  • サイズ A4判/ページ数 464p/高さ 28cm
  • 商品コード 9784813211709
  • NDC分類 336.9
  • Cコード C1034

内容説明

本書ではマネジャーは経済的に重要な意思決定を行うものと捉える。読者には、管理会計を、マネジャーが優れた意思決定を行う能力を向上させる重要なツールと考えてもらいたい。本書では、マネジャーと会計担当者が意思決定のための情報を作成するのに利用する概念conceptと技法techniqueを説明する。

目次

1 意思決定(管理会計と企業組織;コストビヘイビアとCV関係の基礎;コストビヘイビアの測定;コスト管理システムとABC;関連情報と意思決定:販売の意思決定;関連情報と意思決定:生産の意思決定)
2 計画とコントロールのための会計(総合予算;変動予算と差異分析;マネジメントコントロールシステムと責任会計;分権的組織のマネジメントコントロール):3 資本予算
4 製品原価計算(原価配賦;個別原価計算システム;総合原価計算システム)

著者等紹介

ホーングレン,チャールズ・T.[ホーングレン,チャールズT.][Horngren,Charles T.]
Stanford UniversityのEdmund W.Littlefield Professor of Accounting,Emeritusである。Marquette Universityを卒業後、Harvard UniversityでMBAを取得し、University of ChicagoでPh.D.を取得。また、Marquette UniversityとDePaul Universityから名誉博士号を授与されている。公認会計士Certified Public Accountant(CPA)であり、会計原則審議会Accounting Principles Board(APB)を6年間、財務会計基準審議会Financial Accounting Standards Board(FASB)の顧問Advisory Councilを5年間、アメリカ公認会計士協会American Institute of Certified Public Accountants(AICPA)の顧問Councilを3年間勤めた

サンデム,ギャリィ・L.[サンデム,ギャリィL.][Sundem,Gary L.]
SeattleにあるUniversity of WashingtonのJulius A.Roller Professor of Accountingであり、会計学科の副学科長。Carleton CollegeでB.A.を取得し、Stanford UniversityでMBAとPh.D.を取得。1992~93年にAAAの会長を務める。1982~86年にはThe Accounting ReviewのEditorを務め、1989‐92年にはAccounting Education Change CommissionのExecutive Directorを務めた。IMAの会員であり、Seattle支部の支部長を務めたこともある

ストラトン,ウィリアム・O.[ストラトン,ウィリアムO.][Stratton,William O.]
University of Southern ColoradoのProfessor of Accountingである。Florida State UniversityとPennsylvania State UniversityでB.S.、Boston UniversityでMBA、Claremont Graduate SchoolでPh.D.を取得した。CMAであり、北米とヨーロッパにおける管理会計のカンファレンスで多数の講演を行ってきた。アメリカ・南米中で、製造・サービス組織の活動基準管理activity‐based management(ABM)と業績達成に関する専門家のワークショップを開催し、その普及に努めた。1993年には、Boeing Competition prize for classroom innovationを受賞している。Management Accounting,Decision Sciences,IIE Transactions,Synergieなどの会計および国際的ビジネス誌に多数の論文を発表している

渡辺俊輔[ワタナベシュンスケ]
元明治学院大学助教授。1986年早稲田大学政治経済学部経済学科卒業。1996年専修大学大学院経営学研究科修士課程修了。1999年一橋大学大学院商学研究科博士後期課程単位取得。経済産業省経済産業政策局知的財産政策室「産業競争力と知的財産を考える研究会」ワーキンググループ委員、全国ソフトウェア協同組合連合会「ソフトウェア事業におけるコンソーシアム方式の受注体制の確立」調査研究会専門家委員、日本公認会計士協会経営研究調査会委員、日本公認会計士協会経営研究調査会FMAC専門部会部会長、日本公認会計士協会集合研修専門委員会専門委員、日本管理会計学会企業調査研究プロジェクト原価計算専門委員会委員、日本原価計算研究学会幹事、日本公認会計士協会東京会経営委員会委員長、日本公認会計士協会知的財産専門部会部会長などを歴任。2002年7月逝去
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