出版社内容情報
急変する資源状況の中で、日本の資源確保はどうあるべきか。銅資源メジャーの誕生・発展を紹介し、最新データを基に成長戦略を分析。
21世紀、日本の資源確保はどうあるべきか。
資源メジャーの再編、新興国の台頭、資源ナショナリズム、
投機的資金の流入、資源価格の乱高下など、
資源を取り巻く状況は急激な変化を続けている。
本書では、市場規模の大きい銅を中心に、
資源確保戦略の要となる資源メジャーについて、
誕生から発展の歴史、
その成長戦略をコア事業、地域別固定資産、
保有資産、最新のデータをもとに分析する。
まえがき
第１章 英国銅産業と資源メジャーの誕生から発展
英国の時代的背景
英国銅産業の推移
マーチャント・バンカーの誕生と役割
リオ・ティントの誕生と発展
BHP ビリトンの誕生と発展
BHP とBroken Hill 鉱山
鉄・石油・銅事業への進出
ビリトンの歴史
BHP ビリトンの誕生
リオ・ティントとBHP ビリトンの関係
資源メジャーの成長戦略とリスク
第２章 資源開発に貢献したユダヤ人
資本家としてのユダヤ人
欧州を取り巻く歴史的背景
アーネスト・オッペンハイマー（1880～1957年）
ダニエル・グッゲンハイム（1856～1930年）
ユダヤ人による資源メジャーの現状
第３章 鉱業による財閥の形成
財閥の歴史
別子鉱山と住友の繁栄
江戸時代（1691～1867年）における生産状況
明治維新から第二次世界大戦（1868～1945年）
第二次世界大戦後から閉山（1946～1973年）
住友金属鉱山の現状
第４章 資源メジャーの成長戦略と資源確保
資源メジャーが直面する課題
資源メジャーの現状分析
資源メジャーの市場規模
資源メジャーの戦略
資源メジャーによる主要鉱物生産
資源を取り巻く環境の変化
資源メジャーのコア事業
資源メジャーにおける資産の地理的分布
資源メジャーの保有資産
主要資源メジャーにおける過去の資源確保戦略
2000年代の銅資源確保戦略（2001～2010年）
1990年代の銅資源確保戦略（1992～2001年）
銅資源確保の変化（1990年代 vs 2000年代）
各コストの比較
資源メジャーの成長戦略
資源メジャーの既存鉱山・拡張計画・新規鉱山開発の動向
新たに就任したCEO 発言からの戦略分析
今後の展開
和英表記対照表
主要参考文献
索引
海外の鉱山
【著者紹介】
1948年、山口県生まれ。1972年、九州大学大学院理学研究科地質学修士課程修了。1983年、米国コロラド鉱山大学大学院資源経済学修士課程修了。1972年、金属鉱業事業団（現・(独)石油天然ガス・金属鉱物資源機構）に入団。国内の鉱物資源探査事業、深海底鉱物資源や海水からのウラン回収事業、途上国における鉱物資源探査支援、国内外の環境対策事業に従事。その間、国連天然資源探査回転基金事務局長として、鉱物資源の探査活動を通じて途上国支援を行う。また、?日本メタル経済研究所に出向して銅資源の需給関係に関する調査研究を実施し、その研究報告を国内の資源業界に提供。その後、金属鉱業事業団資源情報センター所長、(独)石油天然ガス・金属鉱物資源機構特別顧問を歴任し、現在は、東京大学生産技術研究所客員教授。主な研究分野は、資源経済学、資源地質学、資源戦略学。資源地質学会、資源・素材学会、エネルギー・資源学会所属。著訳書に、『生きている大地』（マーサー・ボーン著、講談社、1977年）『資源と経済──持続可能な金属資源の利用を求めて』（丸善出版、2013年）などがある。
内容説明
２１世紀、日本の資源確保はどうあるべきか。資源メジャーの再編、新興国の台頭、資源ナショナリズム、投機的資金の流入、資源価格の乱高下など、資源を取り巻く状況は急激な変化を続けている。市場規模の大きい銅を中心に、資源確保戦略の要となる資源メジャーについて、誕生から発展の歴史、その成長戦略をコア事業、地域別固定資産、保有資産、最新のデータをもとに分析する。
目次
第１章 英国銅産業と資源メジャーの誕生から発展（英国の時代的背景；英国銅産業の推移 ほか）
第２章 資源開発に貢献したユダヤ人（資本家としてのユダヤ人；欧州を取り巻く歴史的背景 ほか）
第３章 鉱業による財閥の形成（財閥の歴史；別子鉱山と住友の繁栄 ほか）
第４章 資源メジャーの成長戦略と資源確保（資源メジャーが直面する課題；資源メジャーの現状分析 ほか）
著者等紹介
澤田賢治［サワダケンジ］
１９４８年、山口県生まれ。１９７２年、九州大学大学院理学研究科地質学修士課程修了。１９８３年、米国コロラド鉱山大学大学院資源経済学修士課程修了。１９７２年、金属鉱業事業団（現・（独）石油天然ガス・金属鉱物資源機構）に入団。その間、国連天然資源探査回転基金事務局長として、鉱物資源の探査活動を通じて途上国支援を行う。（社）日本メタル経済研究所に出向して銅資源の需給関係に関する調査研究を実施し、その研究報告を国内の資源業界に提供。その後、金属鉱業事業団資源情報センター所長、（独）石油天然ガス・金属鉱物資源機構特別顧問を歴任し、現在は東京大学生産技術研究所客員教授（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです）
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