内容説明
経理担当者のために、経営陣に「税効果会計」をどのように説明するのか？を解説。
目次
第１章 経営者と税効果会計
第２章 税効果会計の業績インパクト
第３章 税効果会計の分類
第４章 繰延税金資産の取崩し
第５章 税率と税効果会計
第６章 税効果会計と注記表
第７章 税効果会計と計算書類
第８章 連結と税効果会計
第９章 会計基準と税効果会計
著者等紹介
荻窪輝明［オギクボテルアキ］
公認会計士・税理士・日本証券アナリスト協会検定会員・ＣＦＰ認定者。１９７７年生。東京都出身。立命館大学法学部卒業後、証券会社、監査法人、コンサルティング会社で勤務。日本公認会計士協会近畿会役員として組織内会計士委員会委員長、会員業務推進部長を務める。現在、荻窪公認会計士事務所所長・太陽グラントソントン税理士法人ディレクター。週刊経営財務「注記実務の留意点」会計方針の変更・未適用の会計基準等、有価証券報告書基礎マスター講座やキャッシュ・フロー計算書スキルアップ講座（税務研究会）など執筆・講演多数（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです）
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感想・レビュー
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fuzziiko
1
専門家ではない経営者に対する説明や理解してもらいたい項目について特化して解説した書籍となっている。 面白いアプローチだがタイトル通りの内容ほどわかりやすいかというかというとそこまででは決してない。 個人的には専門家向け（初学者〜中堅向け？）にわかりやすく解説した書籍ではないかと思う。 それでも税効果会計の影響について項目別に細かく取りまとめられており、実務家にとっては参考にはなる点はあるだろう。 ☆3つ2022/10/24
くぼぼぼぼぼ
1
税効果会計について、会計の税務の考え方の違いを踏まえてわかりやすく綴っている。仕訳を使用せずに、図のみで説明していることから読みやすい本であった。会計の目的は期間損益計算、税務は課税の公平性の担保を目的としており、この考え方によると貸引のよう見積もり科目は処理方法に差異が生じる。この差異を税務上の考え方をもとに法人税等で調整するのである。この差異の調整のみでは会計上の期間損益が損なわれるため、法人税等調整額で調整する。実務上は、永久差異や評価性引当額が存在することから、必ずしも期間損益性は確保されていない2020/06/22
