出版社内容情報
▼拙速な環境規制が更なる経済停滞を招く危険を説いた警世の書！
▼確かなエビデンスに基づく、日本のエネルギー環境政策への提言。
2020年10月に「2050年カーボンニュートラル」宣言が出され、「脱炭素」社会に向けた新エネルギー計画の動きが慌ただしい一方、その効果や影響には検証すべき課題も多い。
本書は、日本のエネルギー効率が環境規制によってではなく経済成長下で改善されてきた事実を頑健なエビデンスに基づいて示し、経済と両立する環境エネルギー政策を提言する。
内容説明
拙速なエネルギー環境政策の強化が更なる経済停滞を招く危険を説いた警世の書。日本のエネルギー効率が「環境規制」によってではなく「経済成長」下で改善されてきた事実を示し、２０５０年「脱炭素社会」を見据え、その移行期における国際的に調和したエネルギー環境政策を提言する。
目次
第１章 経済成長とエネルギー
第２章 エネルギー生産性改善の源泉
第３章 エネルギー価格高騰に対する耐性
第４章 エネルギー生産性と全体効率
第５章 間接的な電力輸入
第６章 日本のエネルギー転換に向けて
著者等紹介
野村浩二［ノムラコウジ］
慶應義塾大学産業研究所教授。１９９３年慶應義塾大学商学部卒、１９９５年同大学院商学研究科修士課程修了。１９９８年同博士課程単位取得退学、博士（２００５年）。１９９６年慶應義塾大学産業研究所助手、２００３年准教授、２０１７年より現職。この間、２００３‐０５年ハーバード大学ケネディスクールＣＢＧフェロー、２００６‐０７年経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）科学技術産業局エコノミスト、２０１３‐１９年経済産業研究所ファカルティフェロー、２０１５‐１６年国連経済社会局コンサルタント、２０１９‐２０年経団連２１世紀政策研究所研究主幹など歴任。現在、アジア生産性機構ＰＤＢプロジェクトマネージャー（２００７年～）、日本政策投資銀行設備投資研究所客員主任研究員（２００９年～）、内閣府経済社会総合研究所客員主任研究官（２０１２年～）などを兼任。主要業績『資本の測定―日本経済の資本深化と生産性』（慶應義塾大学出版会、２００４年／２００５年度日経・経済図書文化賞受賞）など（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです）
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