内容説明
２０５０年ＣＯ２排出半減のための具体策。自家用太陽光発電は環境にやさしいか？ＩＴＳは補助金を出してでも普及させるべきか？環境負荷を抑える国際分業のあり方とは？慶應産研「環境ＩＯ」開発チームが最新データを基に各種政策のＣＯ２排出削減効果を測定、企業・自治体に向けた包括的・トップダウン型ＬＣＡ情報を提供する。
目次
第１章 平成１２年環境分析用産業連関表の推計
第２章 生産活動によって誘発されるＣＯ２排出量
第３章 環境家計簿作成のためのＣＯ２排出点数表
第４章 補助金制度による温暖化対策の評価―住宅用太陽光発電装置のケーススタディ
第５章 ＩＴＳ車載器導入による環境負荷削減効果
第６章 光ファイバーの構造とケーブルの敷設によるＣＯ２負荷
第７章 日本とカナダ間の技術代替と貿易によるＣＯ２排出―生産立地による影響の２国間産業連関分析
著者等紹介
中野諭［ナカノサトシ］
慶應義塾大学産業研究所研究員。１９９９年慶應義塾大学商学部卒業、２００５年慶應義塾大学大学院商学研究科博士課程修了
早見均［ハヤミヒトシ］
慶應義塾大学商学部教授（博士（商学））。１９８３年慶應義塾大学経済学部卒業、８５年慶應義塾大学大学院経済学研究科修士課程修了、８８年同博士課程修了
中村政男［ナカムラマサオ］
ブリティッシュコロンビア大学サウダー・ビジネススクール教授（Ｐｈ．Ｄ．（ジョンズ・ホプキンス大学））。１９６７年慶應義塾大学工学部卒業、６９年慶應義塾大学大学院工学研究科修士課程修了
鈴木将之［スズキマサユキ］
第一生命経済研究所経済調査部エコノミスト。２００３年慶應義塾大学商学部卒業、２００８年慶應義塾大学大学院商学研究科博士課程修了（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです）
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