内容説明
多文化社会の時代、価値観や背景を含めてそれぞれに異なる子どもの存在を認めるこれからの生徒指導とは。
目次
１ わが国の生徒指導に見る問題点
２ なぜ日本の教師は多忙なのか
３ どんな予防が必要なのか
４ 規則や懲戒制度はどう変化しているのか
５ 問題や課題を抱えた子どもの学びをどのように保障するか
６ 学校のパフォーマンスをどう可視化し、学校を支援するか
７ わが国の生徒指導はどこへ向かうべきか
著者等紹介
片山紀子［カタヤマノリコ］
奈良女子大学大学院人間文化研究科比較文化学専攻博士後期課程修了、博士（文学）。現在、京都教育大学大学院教授。主に体罰事案やいじめ事案について検証委員等を務めるとともに、全国各地で教員研修を担当している。一方、アメリカの生徒指導については、体罰や生徒懲戒、規律等をテーマとして、ニューヨーク州やペンシルベニア州、ノースカロライナ州、アラバマ州等でフィールドワークを積み重ねている
藤平敦［フジヒラアツシ］
２０年間の高校教諭と１２年間の文部科学省国立教育政策研究所総括研究官を経て、平成３１年４月より日本大学文理学部教授。修士（教育学）。日本の生徒指導の指針を示している『生徒指導提要』（文部科学省）の作成コアメンバーおよび編集・執筆者。米国カリフォルニア州の初等中等教育の学校等をフィールドにして、米国の教育政策や学校経営等に関する調査研究を定期的に行っている。また、学校心理士として、米国での研修や調査研究にも携わった
宮古紀宏［ミヤコノリヒロ］
早稲田大学大学院教育学研究科教育基礎学専攻博士後期課程単位取得退学、修士（教育学）。現在、国立教育政策研究所生徒指導・進路指導研究センター総括研究官。日米の生徒指導に関する制度・政策について研究を行っている。米国についてはカリフォルニア州のオルタナティブ学校や学校アカウンタビリティ制度等について、日本については生徒指導と学校指導体制に関する調査研究に携わっている（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです）
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