防衛産業の地政学―これからの世界情勢を読み解くための必須教養

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防衛産業の地政学―これからの世界情勢を読み解くための必須教養

  • 小野 圭司【著】
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  • かんき出版(2025/02発売)
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  • サイズ A5判/ページ数 288p/高さ 21cm
  • 商品コード 9784761277932
  • NDC分類 559.09
  • Cコード C0031

出版社内容情報

◆防衛産業を知らずして、地政学を理解することはできない――
◇軍事×経済のデータ・ファクトから、各国の動向、対立の構造が見えてくる!

今、装備品の生産を担う「防衛産業」が大きな岐路に立っている。

世界に目を向けると、ロシアのウクライナ侵攻によって、
装備品・弾薬供給の脆弱性が露わになるなど、そのあり方の再考を迫られている。
日本でも、政府の防衛予算増額による「防衛特需」に対し、
これを好機と見る各企業の参入の動向が、さかんに報道されるようになった。

さらに、無人機や人工知能(AI)の登場で、担い手が重工業からソフトウェア産業へ、
領域もサイバー空間や宇宙へ広がるなど、「技術戦」の様相も呈している。
これらの変化により、従来とは異なる国家間の連携と対立も生じるはずだ。

本書では、そんな今注目を集める防衛産業の現状、そして未来について、
防衛研究所主任研究官である著者が、データ・ファクトを基に語り尽くす。

本書を読めば、世界の防衛関連企業の貴重な情報を得られるのはもちろん、
世界情勢・地政学への理解もより深まること、間違いなし!
これからの世界各国の動向、対立の構造が見えてくるヒントが満載の1冊。

内容説明

欧米vs.ロシア・中国―「武器の輸出入」から見る覇権争い。三菱重工、川崎重工、IHI―「防衛特需で日本企業」は?軍事・防衛ビジネスの裏側を知れば、世界のニュースがよくわかる!世界の防衛関連企業を網羅!株式投資にも役立つ!

目次

第1章 世界の国防支出と防衛産業の概観
第2章 世界の防衛産業(1):米国
第3章 世界の防衛産業(2):欧州・韓国
第4章 世界の防衛産業(3):ロシア・中国・その他
第5章 日本の防衛産業
第6章 防衛装備品の海外移転
第7章 防衛産業の新傾向と展望

著者等紹介

小野圭司[オノケイシ]
防衛省防衛研究所主任研究官。1963年兵庫県生まれ。1988年京都大学経済学部卒業後、住友銀行を経て、1997年に防衛庁防衛研究所に入所。社会・経済研究室長などを経て2024年より現職。この間、青山学院大学大学院修士課程、ロンドン大学大学院(SOAS)修士課程修了。専門は戦争・軍事の経済学、戦争経済思想(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです)
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感想・レビュー

※以下の感想・レビューは、株式会社ブックウォーカーの提供する「読書メーター」によるものです。

Ohe Hiroyuki

4
本書は、防衛産業にフォーカスして国際情勢を概観した一冊である。兵器の性能よりも具体的な企業の紹介に重きを置いており、各国の企業の概要を知ることができる▼企業は、組織再編を繰り返しており、第二次大戦期~冷戦期で防衛企業の様相が大きく変わっているため、正直今の会社名を見てもよく分からないところがある。▼本書は、今の防衛産業の状況を知る手がかりになるものであり、防衛産業のことをあまり知らない方が興味を持って手にするのによい一冊であると思う。2025/03/05

あらあらら

3
地政学ということで手にとったが世界の防衛産業を紹介してるだけのページが多かった印象2025/03/26

鈴木

1
おそらくタイトルの「地政学」は出版社の都合で、むしろ「防衛産業論入門」のような内容。各国の国防費の比較から、武器輸出/輸入の主要国の傾向を説明し、主要国の防衛産業の特徴を概説している。日本に関しては防衛産業政策についても詳しく説明されている。 説明を通じ、「冷戦後の防衛産業の集約化」の傾向や、近年の「有事における生産能力の不足」、「ソフトウェアの重要性増加と新興企業の重要性増加」、「官のリスク負担と民の自主性のバランス」、「プリンシパルエージェント問題」等の主要な論点も自然に学べる構成になっている。2025/05/04

Go Extreme

1
世界の国防支出:ウクライナ防衛費 NATO目標 国防費増加 GDP比 軍事支出拡大 米国要求 東欧防衛強化 防衛産業:米国武器輸出 主要企業 統合と合併 研究開発 無人機 AI技術 サイバー防衛 兵器市場拡大 各国:米国防衛政策 NATO協力 中国軍拡 ロシア兵器開発 欧州共同開発 韓国防衛輸出 中東軍備増強 日本:自前主義 共同開発の壁 三菱重工 防衛装備移転三原則 技術革新 スタートアップ 防衛費増額 未来の防衛産業:持続可能防衛 軍産複合体 AI兵器規制 国際競争力 軍事技術発展 デジタル戦争対策2025/03/16

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