スクールリーダーシップ―教職改革のための政策と実践

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  • サイズ A5判/ページ数 314p/高さ 22cm
  • 商品コード 9784750330303
  • NDC分類 373.1
  • Cコード C0037

内容説明

本書は、OECDが行った世界中のスクールリーダーシップの政策と実践についての研究に基づいている。様々な国際的な見方をすることで、4つのテコ入れ政策(責任の再定義、仕事の分散、魅力的な専門職、技能の開発)と幅広い政策オプションを明らかにして、政府がすぐにでもスクールリーダーシップを向上させ、将来に向けて持続可能なリーダーシップを構築する一助となるものである。

目次

第1章 スクールリーダーシップの諸問題(スクールリーダーシップの概念;スクールリーダーシップは政策の優先事項である;スクールリーダーシップは変化する政策環境に対応する;スクールリーダーシップの現状;概要:スクールリーダーシップが重要な理由)
第2章 スクールリーダーシップ責任の(再)定義(スクールリーダーシップの自律性を支援する;スクールリーダーシップの中核的責任;スクールリーダーシップの責任の定義を改善する;結論の概要と教育)
第3章 スクールリーダーシップの分散(誰がスクールリーダーシップに参加するのか;職場でのリーダーシップ分散;学校理事会は重要な役割を果たす;結論の概要と提言)
第4章 効果的なスクールリーダーシップのための技能の開発(リーダーシップ育成のプロフェッショナル化は国によって異なる;リーダーシップ育成の異なる段階;リーダーシップ育成に焦点を当てた機関;方法論と内容;結論の概要と提言)
第5章 スクールリーダーシップを魅力的な専門職にする(スクールリーダーの供給;有能な人材の採用;相応な報酬の提供;スクールリーダーのためのプロフェッショナルな組織;スクールリーダーのためのキャリア開発の支援;結論の概要と提言)

著者等紹介

有本昌弘[アリモトマサヒロ]
1959年生まれ。大阪大学大学院人間科学研究科博士課程単位取得退学。博士(人間科学)。国立教育政策研究所研究官を経て、東北大学大学院教授。創価大学教職大学院非常勤講師。専門は、カリキュラム(教育研究)開発、教育評価

多々納誠子[タタノセイコ]
1964年生まれ。東京女子大学文理学部英米文学科卒業。翻訳家。現在、杉並区立高井戸第四小学校・学校支援本部事務局長。国立教育政策研究所非常勤職員、杉並区小学校PTA連絡協議会運営委員等を経て、地域の教育活動の経験をもとに「西荻こども育成・教育研究会」代表として活動中

小熊利江[オグマリエ]
1967年生まれ。東京外国語大学卒業、お茶の水女子大学大学院博士前期・後期課程修了。博士(人文科学)。専門は、日本語学、言語教育学。東京大学、東京外国語大学他にて非常勤講師、6th October Higher Institute of Tourism and Hotels(エジプト)専任講師、稚内北星学園大学(東京校)専任講師などを経て、現在、ロンドンに在住、英国の日本語教育事情を研究中。日本国内・海外の様々な機関で、言語教育や教員養成、外国人・帰国子女教育に携わる(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです)
※書籍に掲載されている著者及び編者、訳者、監修者、イラストレーターなどの紹介情報です。

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