内容説明
アジア太平洋戦争開始後、日本の施策対象範囲は「大東亜」全域へ拡大した。英米からの輸出入が停止し、大きく変化した内外の状況に対応すべく、大東亜建設審議会が開催され、新たな経済圏設定が検討された。企画院・商工省・陸海軍などの思惑が絡みあう、審議会の答申とその作成過程を分析し、戦時下の「大東亜共栄圏」構想の経済的側面を解明する。
目次
１ 開戦直後の「経済建設」構想（企画院の構想；商工省の対応と「大東亜経済建設基本方策」の審議決定；定まらない「経済建設」構想―第五部会の活動を中心に；農産物配置構想の立案―食糧政策を中心に ほか）
２ 「決戦体制」下の具体的方策（繊維原料増産方策の検討―第一一部会の棉花をめぐる活動を中心に；鉱産資源増産の検討―第九部会の活動）
終章 戦時下の経済圏構想と帝国日本
著者等紹介
安達宏昭［アダチヒロアキ］
１９６５年東京都生まれ。１９８８年立教大学文学部史学科卒業。２０００年立教大学大学院文学研究科史学専攻博士課程後期課程修了。現在、東北大学大学院文学研究科准教授。博士（文学）（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです）
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