内容説明
わが国の精神保健医療福祉施策は、「入院医療中心から地域生活中心へ」という基本方針が推し進められている。しかし、それは理念や理論の構築にとどまり、具体的な支援方法は未成熟な状態である。本書では、地域生活を支える就労支援の方法に焦点を絞り、米国で開発された就労支援プログラム（ＩＰＳ）の効果をみていく。そして、量的研究と質的研究の側面から検証を重ね、地域精神医療における導入の可能性を探る。特に、社会資源が脆弱な地方小都市においてＩＰＳの技術・技能の取り入れ方について展望する。
目次
序章 わが国の地域精神医療
第１章 信頼性を高めるトライアンギュレーション―研究の視点
第２章 ＡＣＴ／ＩＰＳの現状
第３章 準実験研究によるＩＰＳの実践
第４章 訪問型個別就労支援のコンテクスト
第５章 就労支援に向けての直接援助
第６章 就労支援を可能にする環境整備
第７章 訪問型個別就労支援のエビデンス
終章 訪問型個別就労支援の可能性
著者等紹介
立石宏昭［タテイシヒロアキ］
１９８６年東北福祉大学社会福祉学部社会教育学科卒業。２００２年福岡県立大学大学院人間社会学研究科福祉社会専攻修了・修士（福祉社会学）。２００９年九州保健福祉大学大学院社会福祉学研究科修了・博士（社会福祉学）。現在、九州産業大学国際文化学部臨床心理学科精神保健福祉コース教授。専門はソーシャルワーク方法論（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです）
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感想・レビュー
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KEI
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ＡＣＴからの就労支援プログラム強化の為のIndividual Placement Supportを紹介。海外の諸プログラム（ＡＨＲＱ、ＲＣＴ、ＧＴＲ等）を以て就労支援に関する研究結果を提示し、またSF-36v2やERCD法による評価測定基準を設けた上で、精神障害者の就労については、①インテイク（情報収集及び総合判断）②（職業）アセスメント③プランニング④就労準備・適応⑤求職活動、というＩＰＳプログラムを提示。2012/10/10
