ベスト新書<br> 宗教地政学で読み解くタリバン復権と世界再編

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宗教地政学で読み解くタリバン復権と世界再編

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  • サイズ 新書判/ページ数 265p/高さ 18cm
  • 商品コード 9784584126165
  • NDC分類 312.262
  • Cコード C0295

出版社内容情報

先行きの不透明な激動の時代にあって、日本がこれまでの脱亜入欧路線を貫きアメリカの忠実な属国であり続けるのが最善の選択肢であるかどうかは決して自明ではない。

日本は近い将来、自らの存亡をかけた選択を迫られることになるかもしれない。その時に選択を誤らないためには、まず国際情勢の「客観的」な現状認識を持たねばならない。
ところが現状認識の最大の妨げになっているのが、二度にわたる敗戦のトラウマに基づくアメリカ従属志向、属国的心性である。

しかし冷戦終結後のユニポール時代の国連による公式なテロ支援組織認定のお墨付きを得て多国籍軍を率いて行った20年にわたるアフガニスタン占領行政の末に、孤立無援の反政府武装勢力に過ぎないタリバンによる攻勢を前にしての米軍の完全撤退は、もはやアメリカには国連の傘の下にあってさえも独力では自分が作り上げた傀儡政権を守る力さえも残されていない事実を露呈させた歴史的転機であった。

2023年に勃発したガザ戦争は第一次世界大戦以来「国際秩序」の政治、軍事、経済、科学のみならず思想・言論空間をも主導してきたアメリカの覇権の決定的凋落と共にアメリカが築いたその「国際秩序」自体の道義的権威の矛盾と偽善をも暴き出した。しかしその始まりはタリバンの復権であった。

それだけではない。タリバンの復権は、ただアメリカと西欧の凋落の原因を分析し、近代西欧文明の問題を見直す契機となるばかりではない。私見によると、それはこの混沌の時代において偽善、妄執、物欲、増上慢の闇の中に仄かに垣間見える人類の未来への希望の灯台であり、狭く険しい迷路を照らす一条の光なのである。

時折、報道されるタリバンによる女子教育の禁止といった誹謗中傷記事を除き、日本のメディアでアフガニスタンに関する報道を目にする機会もほとんどない。
そうであるならば無法者の悪党だと思っていたタリバンがいきなり「人類の未来への希望の灯台」と言われても狐につままれたような気分になるだけだろう。そこで本書は以下の構成をとる。

序論で『タリバン 復権の真実』に続いて本書を執筆するに至った国際情勢の変化とその歴史的意義について略述し、続いて第一章で地政学、比較文明論的視点から、学術的主要参考文献を示しつつ「タリバンの復権」の意義を巨視的に明らかにし、第二章では現在の第二次タリバン政権(アフガニスタン・イスラーム首長国)の構造、制度と統治の実態について最新の情報に基づいて纏め多角的に考察する。
今後起こり得る〝世界再編の台風の目〟となっているタリバンを知ることは、日本がこの激動の世界で生き残る唯一の手段と方法を知ることになるだろう。
(「序論」より一部抜粋)

内容説明

アメリカの凋落と近代西欧文明の大罪が招いたタリバンの復権。さらに、ウクライナ戦争、そしてガザ戦争へ…第三次世界大戦の序章だったのか?激動の国際情勢を果たして日本は生き残れるのか?

目次

序論 タリバン復権からガザ戦争へ
第1部 タリバン研究の視座(地域研究と国際関係論;宗教地政学;シン・ムガル主義)
第2部 タリバンの現在(タリバンの復権;タリバンの内政;タリバンの外政)
第3部 文明の再編と帝国の復興とタリバン(領域国民国家システムの成立と現状;文明史、地政学上のタリバン;タリバンと新しい世界)

感想・レビュー

※以下の感想・レビューは、株式会社ブックウォーカーの提供する「読書メーター」によるものです。

skunk_c

63
基本は現在国連で未承認状態にあるアフガニスタンのタリバン政権を認めるべきであるという立場で、女性教育問題については欧米メディアの半ば陰謀的な報道と突き放す。9.11テロのいわば「ヒステリー状態」の中でアメリカがアフガニスタンに侵攻し、いわゆる「北部連合」政権を立ててみたものの、20年間混迷が続き、アメリカ撤退とともに大統領が逃亡、タリバンが実効支配し、その後はひどい戦乱の話は伝わってこない。ガザもそうだが欧米の二重基準は明らか。ただ著者は中国・ロシア・インドなどアフガニスタンを取り巻く国々にも疑念を持つ。2025/03/17

ゼロ投資大学

2
ウクライナ戦争によって、世界は西欧とロシア中国とグローバルサウスに三分された。ウクライナ戦争ではロシアによるウクライナ侵攻を西欧諸国は批難しているが、イスラエルとハマスの戦争は正当な自衛権の行使だとして西欧はイスラエルを支持している。ダブルスタンダードな西欧諸国の考え方にグローバルサウスの国々は同調せず、是々非々で対応している。アメリカと西欧の世界における影響力の凋落を明らかにする。2024/10/22

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