出版社内容情報
人口減少、少子高齢化の進行、東京一極集中に伴う地方の疲弊など、課題が山積する日本社会にあって、スポーツが果たすべき役割への期待も大きい。今後の日本スポーツはどうあるべきか――。
第１部では、日本のスポーツ政策を牽引する日本スポーツ政策推進機構（NSPC）の遠藤利明会長とともにこれまでの10年、これからの10年のスポーツ政策について考えた。
第２部では、運動部活動改革と地域連携・地域移行、新時代の地域スポーツを創造する視点、地方創生とスポーツホピタリティから、これからの地域スポーツの創造を多角的に探求した。
第３部では、NSPCのスポーツ政策提言として、2023年１月に開催された「日本スポーツ会議2023」を踏まえた７つの提言を示すとともに、日本スポーツ会議2023開催の基盤づくりの場となったスポーツ立国推進塾の活動も併せて紹介した。（はじめにより）
目次
第１部 スポーツ政策これまでの１０年、これからの１０年―遠藤利明×佐野慎輔（スポーツを国の政策に位置づけた改革の１０年；東京２０２０大会は何を残したのか？；スポーツの品格を守るために…；始まった地域スポーツと運動部活動改革；学校を地域に開放する）
第２部 これからの地域スポーツの創造に向けて（運動部活動改革と地域スポーツの創造に向けて；運動部活動改革と地域～さいたま方式が目指すもの；新しい地域スポーツの創造；「地域スポーツ創造の可能性」について考える視点；地方創生とスポーツホスピタリティ）
第３部 日本スポーツ会議２０２３、そしてスポーツ立国推進塾の歩み（「日本スポーツ会議２０２３」とその提言；第３期から第４期のスポーツ立国推進塾の動き）
著者等紹介
遠藤利明［エンドウトシアキ］
１９５０年、山形県出身。衆議院議員、自由民主党総務会長。日本スポーツ協会会長、日本スポーツ政策推進機構会長、スポーツ立国推進塾塾長。東京オリンピック・パラリンピック大臣、東京２０２０オリンピック・パラリンピック大会組織委員会会長代行、自由民主党選挙対策本部長等を歴任（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです）
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