出版社内容情報
地域の中に外国人を受け入れて共生するためのさまざまな取り組みが多方面で行われているが、思った通りの成果が出ていないのが現状だ。本書は、多文化共生のためにどういった取り組みが有効なのかを検証した研究を紹介しながら、学術的なエビデンスに基づいたヒントを提供する。
内容説明
外国人が社会のなかにうまく溶け込み、共に生きていくために必要な施策とは何か？学術的な根拠（エビデンス）に基づいたヒントを提供する。
目次
どうして多文化共生を考えるのか
第１部 エビデンス編（教育関係のエビデンス；行政事務・一般生活のエビデンス；労働関係のエビデンス）
第２部 実践編（教育関係の実践：学力向上や中退抑止のための学校生活；行政事務・一般生活の実践：情報周知や地域トラブル解決のための工夫；労働関係の実践：効果的な就労支援や職場定着の促進；エビデンスに基づいた有効な取り組みとは）
著者等紹介
友原章典［トモハラアキノリ］
２００２年、ジョンズ・ホプキンス大学大学院よりＰｈ．Ｄ．（経済学）取得。世界銀行や米州開発銀行にてコンサルタントを経験。カリフォルニア大学ロサンゼルス校（ＵＣＬＡ）経営大学院エコノミスト、ピッツバーグ大学大学院客員助教授およびニューヨーク市立大学助教授などを経て、青山学院大学国際政治経済学部教授（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです）
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感想・レビュー
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どうして多文化共生を考えるのか エビデンス編： 教育関係のエビデンス 行政事務・一般生活のエビデンス 労働関係のエビデンス 実践編： 教育関係の実践：学力向上や中退抑止のための学校生活 行政事務・一般生活の実践ー情報周知や地域トラブル解決のための工夫 労働関係の実践：効果的な就労支援や職場定着の促進： 雇用機会に恵まれない 就活でストレスを抱えやすい コミュニケーション能力の欠如 せっかく就職した仕事を辞めてしまう 緊急事態による経済状況の悪化 エビデンスに基づいた有効な取り組みとは2022/07/09
