内容説明
地域間格差なんてない！最強の地域エコノミストが「デタラメ」を切る。日本の子供の数は減っていない。小売販売額が増えているのは沖縄県だけ。工業の活性化は地域振興に結びつかない―。平成合併前の３２００市町村の９９％を訪れた経験にもとづいて明らかにする、負けない地域の作り方。
目次
第１部 地域経済を襲う衝撃を読み解く（人口減少から地域力を読み解く；「老いる東京」の衝撃；忍び寄る「消費者不足」不況；地域振興戦略の勘違いを正す）
第２部 地域の実力を実測する（「地域間格差」を「都市圏」で読み解く；本当に勝ち組なのか；意外な実力の背景に迫る；不振を生み出す元凶を探る；東京に依存しない国土構造を）
著者等紹介
藻谷浩介［モタニコウスケ］
日本政策投資銀行地域振興部参事役。１９６４年山口県生まれ、８８年東京大学法学部卒、同年日本開発銀行（現、日本政策投資銀行）に入行、９２年コロンビア大学経営大学院留学、２００３年同行地域企画部参事役、０７年より現職。平成合併前の３２００市町村の９９％を訪れ、データと現場の実例を基にまちづくり問題を分析（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです）
※書籍に掲載されている著者及び編者、訳者、監修者、イラストレーターなどの紹介情報です。
感想・レビュー
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仲本テンカ
6
数値などによく惑わされる私。そんな私に、「○○率よりも実際の数で景気の好不調をみましょう」と諭す藻谷さん。たいへん分かりやすかったです。その中でも景気好調No.1が、沖縄県な事には驚きました。また、東京・大阪の2025年度をピークとする超高齢化社会。その社会の変化によって、両大都市が没落する可能性があるという説にも驚きました。この先の超高齢化社会への変化によって、私たちの「常識」は大きく変わっていくのでしょうか。不安もありますが、楽しみでもあります。藻谷さん、毒を入れずに文章書けたんですね。2013/03/08
Satoshi Murai
1
読了2015/04/14
hixxxxki
1
データを実際に見ることの重要性を教えてもらった。2014/03/01
Takeshi K
1
○とても参考になります。2012/05/17
ide
0
データを加工することで目から鱗が落ちる。 出生者数＝親世代の数ｘ出生率 親の数が効くことがポイント。 人口増減＝自然増減＋社会増減 首都圏のほうが専業主婦が多く、同時に出生率も低い。 交通網整備は地域活性化に直結しない。 新幹線で博多に一時間で直結される長崎の先行きに懸念。 福岡は５０年台にマイナーだったので人口ピラミッドがほかと異なる。 しかし今後は生産人口が減少して、これまでの勢いはなくなる。 コンパクトシティは青森市と佐世保市。 国土構造をメインフレーム型からサーバー＆クライアント型へ。 すなわち、2015/09/08
