日本的ジョブ型雇用

湯元 健治/パーソル総合研究所【編著】

日経ＢＰＭ（日本経済新聞出版本部）（2021/11発売）

• サイズ A5判／ページ数 219p／高さ 22cm
• 商品コード 9784532324346
• NDC分類 336.42
• Cコード C0034

出版社内容情報

　ジョブ型雇用の本質とは何か、日本の企業風土・雇用慣行と親和性の高い仕組みとは、転換へのさまざまなハードルをいかに克服するか、具体的なジョブ型雇用のモデルとは、企業の円滑な転換をサポートする政策の在り方など、本書は幅広い観点から有識者を交えて議論し、現実に即した導入を提言します。
　ジョブ型雇用は働く人にとっても企業にとってもメリットが多いシステムですが、いざ転換となると、日本の企業風土や労働慣行にそぐわないとの意見や、解雇が困難な現行の労働法制に合っておらず雇用不安を煽るだけとの指摘もあり、具体的制度設計はむしろこれからです。
　本書は、日本企業で広く行われているメンバーシップ型雇用の良さを残し、日本の企業風土や労働慣行にもマッチする日本的ジョブ型雇用を提案。日本企業がジョブ型雇用に転換する際にクリアしなければならない課題を指摘します。

内容説明

誤解を解き、現実解を提示。有識者の問題提起と詳細な事例で本質を解明。ジョブ型雇用の効果と課題を明らかにし、制度設計のポイントと課題を解説。経営と人事が果たすべき役割、個人の意識改革と働き方、教育・人材育成のあり方も提言。

目次

１　ジョブ型雇用の本質と誤解（今、なぜ、ジョブ型雇用か；日本の「ジョブ型」を解剖する；「ジョブ型」を科学する；ジョブ型人材マネジメントの構築；ジョブ型人材マネジメントの課題；人材マネジメント改革における経営と人事の役割；「ジョブ型雇用」時代に個人はどう働くか）
２　ジョブ型雇用の論点（日本企業における日本的ジョブ型雇用転換の目的と課題とは？；日本的ジョブ型雇用における人事機能の課題；国内外共通のジョブ型人事制度導入のポイントとは？；ジョブ型雇用への転換で教育・育成はどう変化するべきか？；日本的ジョブ型雇用で労使関係はどう変わるか？；日本企業が目指すべき人材マネジメントのあり方）
３　ジョブ型導入企業事例（富士通―ＤＸ企業への変革を実現しイノベーションを起こすための人事制度；ＫＤＤＩ―ジョブ型の長所と自社らしさを活かす；Ｊ．フロントリテイリング―人財力重視に進化した人事に；ジョブ型導入企業事例から共通に見出される成功要因）

著者等紹介

湯元健治［ユモトケンジ］
所属：株式会社パーソル総合研究所「日本的ジョブ型雇用転換への道」プロジェクト座長。１９５７年福井県生まれ。京都大学卒業後、住友銀行へ入行。９４年日本総合研究所調査部次長兼主任研究員に就任。９８年、経済戦略会議事務局に主任調査官として出向、「経済再生への戦略」と題する答申とりまとめに尽力。２００７年経済財政諮問会議の事務局として規制改革、労働市場改革、成長戦略などを担当。１４年人民大学主催セミナーなどにパネリストとして招聘され、中国研究にも注力。日本総合研究所退職後、２０年より株式会社パーソル総合研究所「日本的ジョブ型雇用転換への道」プロジェクト座長に就任。専門は、内外マクロ経済、金融、財政、税制、社会保障制度など経済政策全般（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです）
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感想・レビュー

※以下の感想・レビューは、株式会社ブックウォーカーの提供する「読書メーター」によるものです。

[Tai]

人材マネジメントの形は一般的な普遍性は持たず特殊的合理性しか持たない。歴史的経緯（経路依存性）と全体システムとの整合性があり、企業、労働者、社会的、各視点で異なるメリット・デメリットがある。事業を取り巻く変化のスピードが速い為、能力の陳腐化が起こり易い。DXの時代において環境適応能力、短期に成長できる学習力といった「潜在的能力資質」を評価する重要性が高まっている。個人は企業に依存せず自律的にキャリア開発を行い、企業も社員の自律を促すよう様々な形で再教育支援体制、キャリアパスの選択肢を置くことが求められる。

2022/08/12

[スプリント]

日本的ジョブ型雇用。 経営面からも労働者からも労務管理・待遇管理からもなかなか定着してないのはなぜだろう。

2024/03/04

[虎ボルタ]

サーッと斜め読み。日本的ジョブ型雇用について、分かりやすく纏まってます。どこから読んでも読める造りも好印象。ただ、日本的が付いたとしても、ジョブ型雇用が日本に合っているかは疑問。ジョブディスクリプションをベースにした契約の社会。解雇の難しい日本では、限界がありますね。そして評価制度は、永遠の課題ですね。

2025/03/22

[クリアウォーター]

★★★★★本書は、多くの有識者や実務家との議論と、著者それぞれの経験、独自の調査データにもとづいて、総合的かつ多角的に「日本的ジョブ型雇用」の姿を議論したものである。第Ⅰ部はジョブ型の制度、実務、経営的視点からの理論編となっており、正しい知識を身につけることができる。また、第Ⅲ部には企業事例がまとめられているので、理論→実践の流れが分かりやすかった。人事制度はどうしても難しいイメージがあるので敬遠しがちではあるが、私自身管理者としては必要な知識である。本書は、そんな人事制度を分かりやすく書いてくれていた。

2021/11/30