「ディープな高齢社会」ニッポンで稼ぐ―消費と流通の先を読む

根本 重之【著】

日経ＢＰＭ（日本経済新聞出版本部）（2013/09発売）

• サイズ B6判／ページ数 235p／高さ 19cm
• 商品コード 9784532319045
• NDC分類 675
• Cコード C0034

内容説明

２０３５年、３人に１人は高齢者だ。だが人口はまだ１億１２００万人超。超高齢化が生み出す新需要をつかむため流通業・消費財メーカーはいま何をすべきか！

目次

第１章　人口減少、世帯規模縮小市場を掘り起こす―市場規模の縮小と暮らし方の変化にどう対応するか
第２章　拡大する高齢市場、超高齢市場を掘り起こす―フィジカルステージ・マーケティングとライフステージ・マーケティング
第３章　買物弱者を効率的に支援する―こちらから顧客に近づく事業モデルの構築
第４章　若年層、未顧客・非顧客層を掘り起こす―全セグメント・全方位の顧客開拓
第５章　情報通信技術の活用で国内市場を掘り起こす―紙の新聞やチラシがなくなる時代への積極対応
第６章　災害対応力向上に貢献し国内市場を掘り起こす―多様な商品の備蓄促進による需要拡大
第７章　消費税率引き上げを乗り越え国内市場を耕し続ける―厳しいところでどうスパートして勝ち抜くか

著者等紹介

根本重之［ネモトシゲユキ］
１９５４年生まれ。横浜市出身。一橋大学社会学部卒業、早稲田大学大学院文学研究科修士課程修了。社団法人日本能率協会、財団法人流通経済研究所を経て、拓殖大学商学部教授、公益財団法人流通経済研究所理事。大学で流通産業に関する講義を担当するとともに、過去２０年以上にわたり、上記研究所で消費財メーカー数十社の本社の営業および営業企画部門のスタッフを対象とする月例研究会を開催。近年は、日本スーパーマーケット協会の長期シナリオの作成などにも参画している（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです）
※書籍に掲載されている著者及び編者、訳者、監修者、イラストレーターなどの紹介情報です。

感想・レビュー

※以下の感想・レビューは、株式会社ドワンゴの提供する「読書メーター」によるものです。

[ホークス]

後期高齢者の増加をディープな高齢化と呼ぶ。こうした環境変化を生き抜こうとする企業や個人には、緊張感(危機感)が重要だという。対照的な事例がコンビニとスーパーだ。コンビニはそこに市場があると見れば貪欲に侵攻し、顧客離れへの危機感も強い。一方スーパーは旧来の器から踏み出せない点で凡庸な企業群である。コンビニはフランチャイズ制がもたらす経営監視機能を緊張感の源泉としており、卓越した適応力の秘密はここにある。読んで楽しいビジネス書は、ロジカルな発想が思いがけない着地をする様を臨場感を持って見せてくれるものだ。

2017/01/01

[nizimasu]

人口減少と高齢化の進展というのは日本の今後の消費構造を考える上での大きな課題といえる。で、この本は消費や流通業の今後の傾向と対策ともいえる視座を与えてくれる。要は、年寄り向けのシフトと若年層の取り込みということに尽きるのだけれど、結構、ワタミとセブンイレブンの取り組みについて書かれていて、なんだか、あくどい商売の仕方にちょっとヘキヘキしてしまった。でもやっぱりブラックの強さって個人への負担が強いビジネスモデルなのねとも納得したりもした

2013/09/30

[R2]

社会経済学もデータからの読み取りで理系の本と同様で、理系の自分にとっては読みやすかった。ただの高齢社会ではなく後期高齢社会が多数というのがキーワード。店舗の個別化の適応という点を知れたのがよかった。

2013/11/10

[葉]

2020年には老年人口も減少する。高齢者は店舗まで買い物に出かけるのが困難で、宅配事業や介護運営などのサービスの需要増が見込まれる。公理はそれらと競争、協業し、メーカーなどはそこを新しい販路にしなければならない。2020年までに人口が増加するのは、東京・神奈川・愛知・滋賀・沖縄の5県である。単独世帯が増加しているため、企業側は商品やサービスに関して、1人用を見据えたマーケティングが必要である。身体的な加齢とともに老眼などの症状があり、フィジカルマーケティングが重要である。

2015/10/29

[乱読家 護る会支持！]

三十年先までの日本の人口予測、現在の年齢別消費傾向、ここから将来の消費動向がわかりますな。それに著者の仮説(ウンチク？)を加えたのが本書。小売、健康産業、住宅産業などに就職を考えてはる学生さんが読んだら何かの足しになるかも。本には触れられていないが、高齢者の預貯金も限りあるわけで、若者の納税や年金に頼っていては国はもたない。そのことの方が僕は気になる。高齢者でも働ける(付加価値を生み出せる)社会インフラ作り、海外からロイヤリティで稼げる知的財産の拡大、海外労働者受入等、考えないとね。

2014/01/29