Ｂ＆Ｔブックス パリ協定で動き出す再エネ大再編―世界３大市場で伸びる事業を見極めろ

井熊 均/瀧口 信一郎【著】

日刊工業新聞社（2017/03発売）

• サイズ A5判／ページ数 184p／高さ 22cm
• 商品コード 9784526076954
• NDC分類 501.6
• Cコード C3034

出版社内容情報

欧州・米国・中国に加えて新興市場のインドの動向を詳述。新規／再参入組に向けた勝てる事業戦略を提言する。

内容説明

ターゲットは伸びる風力、生き残る火力。アメリカ・中国・ＥＵ、そしてインドの台頭。変わる再エネビジネスの主戦場。

目次

第１章　パリ協定で見えた再エネ主導のエネルギーシステム（パリ協定の合意が意味するもの；変わる再エネ市場のパワーバランス　ほか）
第２章　再エネの行方を決める３大市場の動向（再エネの３大市場のインパクト；先行指標となるＥＵ市場　ほか）
第３章　パリ協定から２０３０年までの１５の変化（再エネ市場の本格的な拡大が始まる；国際議論の中心は太平洋に移動する　ほか）
第４章　再エネ大再編時代に立ち向かう日本の戦略（再エネ市場での日本のポジションを定める；パリ協定の下での日本の８つの戦略）

著者等紹介

井熊均［イクマヒトシ］
株式会社日本総合研究所常務執行役員創発戦略センター所長。１９５８年東京都生まれ。１９８１年早稲田大学理工学部機械工学科卒業、１９８３年同大学院理工学研究科を修了。１９８３年三菱重工業株式会社入社。１９９０年株式会社日本総合研究所入社。１９９５年株式会社アイエスブイ・ジャパン取締役。２００３年株式会社イーキュービック取締役。２００３年早稲田大学大学院公共経営研究科非常勤講師。２００６年株式会社日本総合研究所執行役員。２０１４年常務執行役員

瀧口信一郎［タキグチシンイチロウ］
株式会社日本総合研究所創発戦略センターシニアスペシャリスト。１９６９年生まれ。京都大学理学部を経て、９３年同大大学院人間環境学研究科を修了。テキサス大学ＭＢＡ（エネルギーファイナンス専攻）。東京大学工学部（客員研究員）、外資系コンサルティング会社、ＲＥＩＴ運用会社、エネルギーファンドなどを経て、２００９年株式会社日本総合研究所に入社。現在、創発戦略センター所属。専門はエネルギー政策・エネルギー事業戦略・インフラファンド（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです）
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感想・レビュー

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[kenitirokikuti]

図書館にて。パリ協定は2015年末に合意されたが、それが発効する前年である2017年3月の刊行。なお20年前の1997年に京都議定書である。米国と中国は京都議定書に不参加であったが、パリ協定には参加。それでもトランプは離脱を言うのだが、その後バイデンは就任してすぐ復帰に署名。日本の菅首相も2020年10月の所信演説でカーボンニュートラルを言い、12月にはグリーン成長戦略を公表した。

2023/08/02

[okadaisuk8]

パリ協定や、今後さらに深掘りされる可能性がある二酸化炭素排出削減達成のためにはどのような電源を組み合わせてエネルギー戦略を練るべきかを、米中欧インドの巨大市場と日本それぞれの事情に則して分かりやすく解説してくれる。再エネを評価しつつも、調整力としての火力発電は手放せないという冷静な指摘や、バイオ、ＩＴも活用した省エネなどへの評価など説得力もある。イデオロギー論争とは基本的に無縁なのも高ポイント。

2019/10/05

[なーちゃま]

3大市場（米中欧）は火力＋風力。太陽光はこれ以上のコスト↓は見込めなそう。一方第4の市場インドは太陽光へのポテンシャル高。現在はFITや優先接続など甘やかされている再エネで、調整負担を火力に押し付けている状況だが、調整費用が再エネに賦課された際再エネの真のコストが明らかになる。その時、再エネ促進を続けるために、再エネの補完として火力or原発が必要…という従来とは逆の役割を担うようになる。FITはやはり甘い毒で、しわ寄せが火力に押し寄せたり賦課金で逼迫したり。原発はもう安全確保のためコスト安は幻想となった。

2022/03/07

[fumi ochi]

再エネと火力の組み合わせ発電でCO削減のバランスをとる考え方は参考になりました。

2019/06/16

[かちを]

☆☆☆☆☆

2018/03/16