IoTで激変する日本型製造業ビジネスモデル―俯瞰図から見える

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IoTで激変する日本型製造業ビジネスモデル―俯瞰図から見える

  • 大野 治【著】
  • 価格 ¥2,200(本体¥2,000)
  • 日刊工業新聞社(2016/12発売)
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  • サイズ A5判/ページ数 211p/高さ 22cm
  • 商品コード 9784526076381
  • NDC分類 547.48
  • Cコード C3034

出版社内容情報

IoTを技術要件で8つに分解、分析し市場の全体像を重ね全貌を明らかにすることで、日本の製造業の進むべき道を示す。

目次

第1部 IOTの全体俯瞰(産業用IoTとは何か;IoTの市場構造とは)
第2部 垂直統合戦略(GEとボッシュに学ぶIoTの垂直統合戦略;垂直統合戦略のマーケットと日本における市場形成;プラットフォームを制する者が産業用IoTを制する)
第3部 水平横断戦略(コネクティビティはどうなるか;クラウドとアナリティクスはどうなるか)
第4部 モノ重点戦略(IoTによって製造現場はどう変わるか)
第5部 IoTの中で日本・日本企業が生き残るための提言(企業は既存事業をIoT化するために何をすべきか;日本はどう対応すべきか)

著者等紹介

大野治[オオノオサム]
1948年福岡県生まれ。1969年、宇部工業高等専門学校電気工学科卒業。同年、日立製作所入社。SE(システムエンジニア)として官公庁・自治体のシステム開発に従事。2009年より、日立製作所執行役常務及び電力システム社CIOを兼務。2012年より、日立システムズ取締役専務として同社の経営統合に伴う情報システム統合、日立グループ情報・通信事業の改革を主導。2014年より、同社特別顧問。2016年、同社退任。2016年、日立製作所内で『SE哲学外来』を開設(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです)
※書籍に掲載されている著者及び編者、訳者、監修者、イラストレーターなどの紹介情報です。

感想・レビュー

※以下の感想・レビューは、株式会社ブックウォーカーの提供する「読書メーター」によるものです。

vinlandmbit

48
俯瞰図から見るシリーズの初作。他シリーズと同じく、有益な内容であると共に、特に製造業を主業とする企業がどうIoTと向き合っていくか、また、外資に独占されないようにプラットフォーマーとしての立ち回り方についても言及あり。2020/03/22

人工知能

8
非常に勉強になった。企業個々のビジネスモデルではなく、IoT業界を文字通り俯瞰して理解できるので、IT業界のプレイヤーと製造業のプレイヤーの立ち位置や戦略がわかった。IoTではモノ、コネクティビティ、クラウド、アナリティクス、導入サービスなどいくつかの階層があり、GEやボッシュ、シーメンスなどは垂直統合、グーグルやマイクロソフト、シスコなどは水平統合が戦略。IoTを1つのメーカーで完結させるのは不可能なので、今回学んだ業界図を頭に入れた上でどことどうやって組んでいくかが問われてくる。2017/12/28

牛タン

4
企業のIoT戦略指南書。経営者目線からIoTの俯瞰図を提示し、日本がとるべき戦略を提示する。IoT技術を8つの階層に分割し、これに産業分野を掛け合わせ、技術階層×産業分野の2軸でIoT技術を整理する。またこの俯瞰図で欧米日の大手企業のIoT戦略を3つに分類し紹介する。この上で、日本は公共性の高いセキュリティ対策、通信規格の統一をすべきと指摘。ただし特定企業のプラットフォームを標準化することは、日本の企業文化(出る杭を打つ、全体最適より個々の改善、企業の永続性)に馴染まないとしている。2018/02/02

cybermiso

3
・IoTには技術レイヤーである縦軸、マーケットの横軸、2種類が存在し、分野に特化した縦軸の垂直統合に力を入れる企業(GE,ボッシュ,シーメンスなど)、技術レイヤーに特化した横軸の水平統合に力を入れる企業(グーグル、アマゾン、IBMなど)が存在する。 ・インダストリー4.0(独)のような国家レベルで力を入れている枠組み、IIC=インダストリアル・インターネット・コンソーシアムのような米大企業(GE等)を中心とする競争領域が存在する。米や独と比べると日本企業は一手遅れている状態である。2018/02/08

Iron Patriot

3
各社の取り組みの流れが細かくまとめられている。JETROの資料を見ればいいのかーなど、参照資料の探し方も勉強になる。(BOSCHのHPでは取り組みが公開されているそう) 世界的には、GEとBOSCHが一歩リードしているように読み取れ、技術情報を隠すというより、公開することによって、業界のデファクトスタンダードになることを目指しているようだ。IoTを自前で全て行うと自滅するような事も書かれており、日立の宣伝とも取れなくもないが、これからは協業していく事が重要。 2017/07/11

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