スタンダードテキスト<br> 財務会計論〈2〉応用論点編 (第18版)

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財務会計論〈2〉応用論点編 (第18版)

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  • サイズ A5判/ページ数 550p/高さ 21cm
  • 商品コード 9784502542817
  • NDC分類 336.9
  • Cコード C3034

出版社内容情報

現在最も詳しい財務会計のテキスト。Ⅱ応用論点編は、金融商品、リース、研究開発等、退職給付、税効果、企業結合、事業分離、連結、外貨換算等の各会計基準を詳述。

内容説明

会計基準等の解説だけでなくその基礎にある考え方を明らかにすることに重点を置いています。すなわち、「論点整理」が明解です。また設例、仕訳を示し、理解しやすく解説しています。会計法規との有機的関連を図っています。文中に出てきた内容がどの基準のどこに記されているか等を明記して、確認しやすいようにしています。〈応用論点編〉では、固定資産の減損、退職給付、新株予約権、デリバティブ、組織再編、連結財務諸表などを詳述しています。第18版では、新リース会計基準等およびその他の制度改正をフォローしています。

目次

第1章 金融商品
第2章 デリバティブ
第3章 リース
第4章 固定資産の減損
第5章 研究開発費とソフトウェア
第6章 退職給付
第7章 新株予約権および新株予約権付社債
第8章 法人税等
第9章 企業結合
第10章 事業分離
第11章 連結財務諸表(1)
第12章 連結財務諸表(2)
第13章 連結財務諸表(3)
第14章 外貨換算

著者等紹介

柴健次[シバケンジ]
関西大学名誉教授。博士(商学)関西大学。1982年神戸商科大学大学院経営学研究科博士後期課程退学、大阪府立大学経済学部助手着任。同教授、関西大学商学部教授、同大学院会計研究科教授を経て現在に至る。税理士試験委員(2003~2005年)、公認会計士試験委員(2006~2008年)等を歴任。現在、政府会計学会顧問、日本会計教育学会顧問、日本会計研究学会理事など

高須教夫[タカスノリオ]
大阪学院大学商学部教授・兵庫県立大学名誉教授。博士(経営学)神戸大学。1975年神戸大学経営学部卒業。神戸大学大学院経営学研究科博士後期課程退学。公認会計士試験委員(2006~2008年)、税理士試験委員(2012~2014年)を歴任

佐藤信彦[サトウノブヒコ]
熊本学園大学大学院会計専門職研究科教授。1982年明治大学商学部卒業。明治大学大学院商学研究科博士後期課程退学。公認会計士試験委員(2006~2010年1月)、税理士試験委員(2011~2013年)、日本簿記学会会長、日本会計研究学会理事を歴任。現在、日本簿記学会顧問、税務会計研究学会副会長、日本会計教育学会副会長、日本学術会議連携会員、経営関連学会協議会副理事長など

河〓照行[カワサキテルユキ]
甲南大学名誉教授。博士(経営学)神戸大学。1973年大分大学経済学部卒業。神戸大学大学院経営学研究科博士課程退学。税理士試験委員(1998~2001年)、公認会計士試験委員(2006~2008年)、金融庁企業会計審議会臨時委員などを歴任。現在、中小企業会計学会会長、税務会計研究学会理事、公益財団法人・租税資料館理事など

齋藤真哉[サイトウシンヤ]
横浜国立大学名誉教授。1982年関西学院大学商学部卒業。一橋大学大学院商学研究科博士後期課程単位修得後退学。公認会計士試験委員(2006~2007年)、税理士試験委員(2014~2016年)を歴任。現在、公益財団法人財務会計基準機構・理事、同機構・委員推薦・評価委員会委員長、日本学術会議連携会員、日本会計研究学会評議員、税務会計研究学会副会長、非営利法人研究学会会長、一般財団法人産業経理協会理事など(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです)
※書籍に掲載されている著者及び編者、訳者、監修者、イラストレーターなどの紹介情報です。

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