内容説明
会計基準等の解説＋その基礎にある考え方を示す。グループ通算制度適用に伴う実務対応報告の新設等の改正をフォローしてさらに充実した現在最も詳しいテキストの最新版！公認会計士・税理士試験の基本書に最適。
目次
金融商品
デリバティブ
リース
固定資産の減損
研究開発費とソフトウェア
退職給付
新株予約権および新株予約権付社債
法人税等
企業結合
事業分離〔ほか〕
著者等紹介
佐藤信彦［サトウノブヒコ］
熊本学園大学大学院会計専門職研究科教授。１９８２年明治種学商学部卒業。明治大学大学院商学研究科博士後期課程退学。公認会計士試験委員（２００６～２０１０年１月）、税理士試験委員（２０１１～２０１３年）、日本簿記学会会長、日本会計研究学会理事を歴任。現在、日本簿記学会顧問、税務会計研究学会副会長、日本会計教育学会副会長、日本学術会議連携会員、経営関連学会協議会副理事長など
河〓照行［カワサキテルユキ］
甲南大学名誉教授。博士（経営学）神戸大学。１９７３年大分大学経済学部卒業。神戸大学大学院経営学研究科博士課程退学。税理士試験委員（１９９８～２００１年）、公認会計士試験委員（２００６～２００８年）、金融庁企業会計審議会臨時委員などを歴任。現在、中小企業会計学会会長、税務会計研究学会理事、公益財団法人・租税資料館代表理事など
齋藤真哉［サイトウシンヤ］
横浜国立大学大学院国際社会科学研究院教授。１９８２年関西学院大学商学部卒業。一橋大学大学院商学研究科博士後期課程単位修得後退学。公認会計士試験委員（２００６～２００７年）、税理士試験委員（２０１４～２０１６年）を歴任。現在、公益財団法人財務会計基準機構・理事、同機構・委員推薦・評価委員会委員長、日本学術会議連携会員、日本会計研究学会評議員、税務会計研究学会副会長、非営利法人研究学会会長など
柴健次［シバケンジ］
関西大学大学院会計研究科教授。博士（商学）関西大学。１９８２年神戸商科大学大学院経営学研究科博士後期課程退学、大阪府立大学経済学部助手着任。同教授、関西大学商学部教授を経て、２００６年４月より現職。税理士試験委員（２００３～２００５年）、公認会計士試験委員（２００６～２００８年）等を歴任。現在、政府会計学会顧問、日本会計教育学会顧問、日本会計研究学会理事など
高須教夫［タカスノリオ］
大阪学院大学商学部教授・兵庫県立大学名誉教授。博士（経営学）神戸大学。１９７５年神戸大学経営学部卒業。神戸大学大学院経営学研究科博士後期課程退学。公認会計士試験委員（２００６～２００８年）、税理士試験委員（２０１２～２０１４年）を歴任
松本敏史［マツモトトシフミ］
早稲田大学大学院会計研究科教授。１９７６年同志社大学商学部卒業。同志社大学大学院商学研究科博士課程後期中退。同志社大学商学部教授を経て、２０１３年４月より現職。現在、日本会計教育学会会長など。税理士試験委員（２００６～２００８年）、公認会計士試験委員（２０１０～２０１５年）を歴任（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです）
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