コーポレート・ガバナンス「本当にそうなのか？」―大量データからみる真実

円谷 昭一【編著】

同文舘出版（2017/12発売）

• サイズ A5判／ページ数 184p／高さ 21cm
• 商品コード 9784495206215
• NDC分類 335.4
• Cコード C2034

内容説明

コーポレート・ガバナンスをめぐって、通説とは異なる真実、これまで決して光が当たらなかった現実、こうした盲点を大量データからあぶり出す！

目次

真実はどこにあるのか
第１編　社外取締役、取締役（経営者）報酬（社外取締役の在任期間と企業価値の真実―改正会社法の影響に注視；社外取締役兼務数と取締役会出席率の真実―社外取締役の活動は実質重視へ；相談役・顧問の隠された真実―是非論よりもまずは情報開示を；取締役報酬設計の真実―開示統制の可能性をさぐる；取締役報酬の日米比較の真実―報酬高額化は万能薬なのか）
第２編　中期経営計画、株主還元、政策保有株式（中期経営計画の真実―日本企業の中期経営計画はガラパゴス；自己株式取得の真実―“言ったきり取得”は実在するのか；政策保有株式の売却の真実―コーポレート・ガバナンス・コードが売却を後押しするか？）

著者等紹介

円谷昭一［ツムラヤショウイチ］
一橋大学大学院商学研究科准教授。専門は、ディスクロージャー、ＩＲ（Ｉｎｖｅｓｔｏｒ　Ｒｅｌａｔｉｏｎｓ）、コーポレート・ガバナンス研究。２００１年、一橋大学商学部卒業。２００６年、一橋大学大学院商学研究科博士後期課程修了、博士（商学）。埼玉大学経済学部専任講師、准教授を経て、２０１１年より現職。日本ＩＲ協議会客員研究員（２００７年～）。日本ＩＲ学会理事。２０１３年経済産業省「持続的成長への競争力とインセンティブ～企業と投資家の望ましい関係構築を考える～」委員、２０１３年経済産業省「企業会計とディスクロージャーの合理化に向けた調査研究」委員、２０１７年りそな銀行「責任投資検証会議」メンバー（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです）
※書籍に掲載されている著者及び編者、訳者、監修者、イラストレーターなどの紹介情報です。

感想・レビュー

※以下の感想・レビューは、株式会社ブックウォーカーの提供する「読書メーター」によるものです。

[roatsu]

個人的に興味深い記載としては第1章の5と第3章、第6章、第7章という具合。何らかの答えが出たかはさておき、公開情報から丹念に情報収集と分析を行った著者と一橋CG研に頭が下がる。今日、企業統治については不正防止や透明性確保をテーマに多くのタスクが特に上場会社には法制化され、経営陣も担当者も日本人らしく丹念に粛々と実行しているがそれらの実効性は果たして？と振り返る試みは必要と思う。不正事例を見てもただ綺麗な言葉が書かれているだけの法律では一掃できないのは明白だし、ではどんな法令が定められれば目的が達せられるの

2018/02/09

[かなすぎ@ベンチャー企業取締役CTO]

社外取締役の在任期間が長いと、企業価値が高まるのか？相談役・顧問はなにをしているのか？日本の取締役の報酬は世界と比べて高いのか？といった「本当にそうなのか？」って思うような疑問を大量のデータから分析している。これらはもっとデータが溜まってきたら、機械学習で分析したりするともっと面白そうだなと思った。読んでいて感じたのは、意外に公開されてるデータが少なくて、これらの疑問ははっきりと答えを断定できるような状態ではないということ。

2022/08/06

[Hiroo Shimoda]

自分でデータ分析するのは大変なので、こういう本は有り難い。分析の結論は想定の範疇で新発見は無いが、こういうのは肌感覚とデータに大差無いという事実が重要。

2018/03/05

[Masaki Sato]

中期経営計画のなかで株主還元だけは達成しているというデータはなるほどと。

2022/03/27