環境政策研究のフロンティア―学際的交流と展望

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  • サイズ A5判/ページ数 181p/高さ 21cm
  • 商品コード 9784492800690
  • NDC分類 519.1
  • Cコード C3033

出版社内容情報

2000年6月10日に開催された環境関連5学会(「環境科学会」「環境社会学会」「環境経済・政策学会」「環境法政策学会」「廃棄物学会」)における3つのセッションを単行本化。

内容説明

異なる学問分野の成果を踏まえ、今後の環境研究のあり方を多面的に提示。環境科学会、環境社会学会、廃棄物学会、環境経済・政策学会、環境法政策学会の5学会による政策志向的な研究交流をビビッドに再現。

目次

1 温暖化問題への社会科学的アプローチ(個別の分析から総合化へ;IPCCで注目される社会科学;温暖化へのアプローチの変化 ほか)
2 現場からの問題提起と環境研究の応答(「異文化理解」のように相互理解を深める;環境に対する意識が高まってきた;進まぬ環境問題への取り組み ほか)
3 環境研究の課題と展望(公害法から始まった;公害への関心が薄れた70年代;90年代、再び環境問題に注目が ほか)

著者等紹介

淡路剛久[アワジタケヒサ]
立教大学法学部教授。民法(とくに不法行為法、債権法)・環境法。環境法政策学会理事・事務局長、環境経済・政策学会理事、日本環境会議理事長。民法、行政法、国際法など個別法領域の法原理を超えた、固有の法原理と領域を持つ環境法の構築、公害環境訴訟の研究

植田和弘[ウエタカズヒロ]
京都大学大学院経済学研究科教授。環境経済学・財政学。環境経済・政策学会常務理事・事務局長ほか。環境制御や循環型社会に向けての公共政策や行財政システムのあり方を検討している

長谷川公一[ハセガワコウイチ]
東北大学大学院文学研究科教授。環境社会学・社会運動論・社会変動論。環境社会学会運営委員、環境経済・政策学会理事、日本環境会議理事ほか。環境NGOのはたす役割などに注目しながら、欧米諸国のエネルギー・電力政策の転換過程を分析し、日本の政策転換の可能性を模索している
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