日本企業のためのコーポレートガバナンス講座

藤田 勉【著】

東洋経済新報社（2015/06発売）

• サイズ B6判／ページ数 274p／高さ 20cm
• 商品コード 9784492533628
• NDC分類 335
• Cコード C3034

出版社内容情報

コーポレートガバナンス強化の流れの中で、歴史や国際比較を踏まえ、今後の展望と実効性のあるガバナンスの強化策を提示する。

形式的な欧米流改革では失敗する！
コーポレートガバナンス・コード、スチュワードシップ・コード、独立取締役やROE重視など政府主導のガバナンス改革にどう対応すべきか？　何が変わるのか？
理論・歴史・国際比較を踏まえ、実効性のある改革を提言

第１章　なぜ今コーポレートガバナンスなのか
第２章　コーポレートガバナンスの基礎理論
第３章　コーポレートガバナンス法制の国際比較
第４章　株式保有構成と株式発行制度
第５章　アベノミクスとコーポレートガバナンス政策
第６章　独立取締役の効果と限界
第７章　敵対的買収と株主アクティビズム

【著者紹介】
藤田　勉（フジタ ツトム）
シティグループ証券取締役副会長
シティグループ証券株式会社取締役副会長。一橋大学大学院博士課程修了、経営法博士。慶應義塾大学グローバルセキュリティ研究所客員研究員。慶應義塾大学「グローバル金融市場論」講師。内閣官房経済部市場動向研究会委員、経済産業省企業価値研究会委員、環境省環境金融行動原則起草委員会委員、早稲田大学商学部講師、北京大学日本研究センター特約研究員、第20回日本証券アナリスト大会実行委員会委員長などを歴任。米国公認証券アナリスト、ニューヨーク証券アナリスト協会レギュラー会員。2006～2010年日経アナリストランキング日本株ストラテジスト部門5年連続1位。
著書に、『新会社法で変わる敵対的買収』（東洋経済新報社、2005年）、『三角合併とTOBのすべて』（金融財政事情研究会、2007年）、『上場会社法制の国際比較』（中央経済社、2010年）、『新興国投資ガイドブック』（東洋経済新報社、2011年）、『バブルは10年に一度やってくる』（東洋経済新報社、2013年）、『グローバル金融規制入門』（中央経済社、2015年）、他多数。

内容説明

形式的な欧米流改革では失敗する！コーポレートガバナンス・コード、スチュワードシップ・コード、独立取締役やＲＯＥ重視など政府主導のガバナンス改革にどう対応すべきか？何が変わるのか？理論・歴史・国際比較を踏まえ実効性のある改革を提言。

目次

第１章　なぜ今コポレートガバナンスなのか―日本的経営の限界とガバナンス改革
第２章　コポレートガバナンスの基礎理論
第３章　コポレートガバナンス法制の国際比較
第４章　株式保有構成と株式発行制度
第５章　アベノミクスとコポレートガバナンス政策
第６章　独立取締役の効果と限界
第７章　敵対的買収と株主アクティビズム

著者等紹介

藤田勉［フジタツトム］
シティグループ証券株式会社取締役副会長。一橋大学大学院博士課程修了、経営学法博士。慶應義塾大学グローバルセキュリティ研究所客員研究員。慶應義塾大学「グローバル金融市場論」講師。内閣官房経済部市場動向研究会委員、経済産業省企業価値研究会委員、環境省環境金融行動原則起草委員会委員、早稲田大学商学部講師、北京大学日本研究センター特約研究員、第２０回日本証券アナリスト大会実行委員会委員長などを歴任。米国公認証券アナリスト、ニューヨーク証券アナリスト協会レギュラー会員（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです）
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