日本企業のためのコーポレートガバナンス講座

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日本企業のためのコーポレートガバナンス講座

  • 藤田 勉【著】
  • 価格 ¥1,980(本体¥1,800)
  • 東洋経済新報社(2015/06発売)
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  • サイズ B6判/ページ数 274p/高さ 20cm
  • 商品コード 9784492533628
  • NDC分類 335
  • Cコード C3034

出版社内容情報

コーポレートガバナンス強化の流れの中で、歴史や国際比較を踏まえ、今後の展望と実効性のあるガバナンスの強化策を提示する。

形式的な欧米流改革では失敗する!
コーポレートガバナンス・コード、スチュワードシップ・コード、独立取締役やROE重視など政府主導のガバナンス改革にどう対応すべきか? 何が変わるのか?
理論・歴史・国際比較を踏まえ、実効性のある改革を提言

第1章 なぜ今コーポレートガバナンスなのか
第2章 コーポレートガバナンスの基礎理論
第3章 コーポレートガバナンス法制の国際比較
第4章 株式保有構成と株式発行制度
第5章 アベノミクスとコーポレートガバナンス政策
第6章 独立取締役の効果と限界
第7章 敵対的買収と株主アクティビズム

【著者紹介】
藤田 勉(フジタ ツトム)
シティグループ証券取締役副会長
シティグループ証券株式会社取締役副会長。一橋大学大学院博士課程修了、経営法博士。慶應義塾大学グローバルセキュリティ研究所客員研究員。慶應義塾大学「グローバル金融市場論」講師。内閣官房経済部市場動向研究会委員、経済産業省企業価値研究会委員、環境省環境金融行動原則起草委員会委員、早稲田大学商学部講師、北京大学日本研究センター特約研究員、第20回日本証券アナリスト大会実行委員会委員長などを歴任。米国公認証券アナリスト、ニューヨーク証券アナリスト協会レギュラー会員。2006~2010年日経アナリストランキング日本株ストラテジスト部門5年連続1位。
著書に、『新会社法で変わる敵対的買収』(東洋経済新報社、2005年)、『三角合併とTOBのすべて』(金融財政事情研究会、2007年)、『上場会社法制の国際比較』(中央経済社、2010年)、『新興国投資ガイドブック』(東洋経済新報社、2011年)、『バブルは10年に一度やってくる』(東洋経済新報社、2013年)、『グローバル金融規制入門』(中央経済社、2015年)、他多数。

内容説明

形式的な欧米流改革では失敗する!コーポレートガバナンス・コード、スチュワードシップ・コード、独立取締役やROE重視など政府主導のガバナンス改革にどう対応すべきか?何が変わるのか?理論・歴史・国際比較を踏まえ実効性のある改革を提言。

目次

第1章 なぜ今コポレートガバナンスなのか―日本的経営の限界とガバナンス改革
第2章 コポレートガバナンスの基礎理論
第3章 コポレートガバナンス法制の国際比較
第4章 株式保有構成と株式発行制度
第5章 アベノミクスとコポレートガバナンス政策
第6章 独立取締役の効果と限界
第7章 敵対的買収と株主アクティビズム

著者等紹介

藤田勉[フジタツトム]
シティグループ証券株式会社取締役副会長。一橋大学大学院博士課程修了、経営学法博士。慶應義塾大学グローバルセキュリティ研究所客員研究員。慶應義塾大学「グローバル金融市場論」講師。内閣官房経済部市場動向研究会委員、経済産業省企業価値研究会委員、環境省環境金融行動原則起草委員会委員、早稲田大学商学部講師、北京大学日本研究センター特約研究員、第20回日本証券アナリスト大会実行委員会委員長などを歴任。米国公認証券アナリスト、ニューヨーク証券アナリスト協会レギュラー会員(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです)
※書籍に掲載されている著者及び編者、訳者、監修者、イラストレーターなどの紹介情報です。

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