漂流する日本企業―どこで、なにを、間違え、迷走したのか?

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漂流する日本企業―どこで、なにを、間違え、迷走したのか?

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  • サイズ 46判/ページ数 352p/高さ 19cm
  • 商品コード 9784492503492
  • NDC分類 335.21
  • Cコード C3034

出版社内容情報

統計データに基づく経営分析から読み解く日本企業の50年史
「企業成長なくして、経済成長はない」

日本経済の成長の低さの原因を、政府の経済政策のまずさに求めることも多い。
しかし、日本企業の経営そのものに、経済成長の低さの原因があるのではないのか。

設備投資、海外展開投資、人材投資を30年にわたって、ケチってきた日本企業の実態が本書に掲載されているデータと分析で明らかになる。そして、投資をされなかったお金は株主の配当へと形を変えていた。日本の大企業の株主分配率(配当/付加価値)は1990年代には4%未満だったが、2021年には20%を超えるまでになっている。配当の額は設備投資の額を超えてしまっている。人を大切にする日本企業が株主主権の経営をするようになってしまった。

日本企業は、今こそ、従業員主権という経営の原理を思い出す必要があるのではないか、そして、大きな投資に挑戦すべきではないか、と著者は説く。

内容説明

経営分析から読み解く日本企業の50年史。ヒト、設備、海外への投資過剰抑制と株主への過剰配当が活力を奪った。「従業員主権」経営で成長するキーエンスに復活のヒントがある!

目次

序章 日本企業の経営がおかしい
第1章 漂流の見取り図
第2章 投資の過剰抑制という大きな間違い
第3章 カネは配当へ流れた
第4章 投資抑制と配当重視が生み出す負のサイクル
第5章 従業員主権から漂流した日本企業
第6章 従業員主権経営で成長したキーエンス
第7章 原理の漂流をやめ、大きな投資を
終章 歌を忘れたカナリヤ

著者等紹介

伊丹敬之[イタミヒロユキ]
一橋大学名誉教授。1945年愛知県豊橋市生まれ。一橋大学商学部卒業。カーネギーメロン大学経営大学院博士課程修了(Ph.D.)。一橋大学大学院商学研究科教授、東京理科大学大学院イノベーション研究科教授を歴任。2017年から2023年まで国際大学学長を務める。2005年11月紫綬褒章を受章。2023年10月、経営学の分野で初の文化功労者に選ばれる。主な著書に『日本企業の多角化戦略』(共著、日経・経済図書文化賞受賞)がある(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです)
※書籍に掲載されている著者及び編者、訳者、監修者、イラストレーターなどの紹介情報です。

感想・レビュー

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まゆまゆ

11
21世紀に入り20年間、法人の設備投資の額が増えない代わりに株式配当への支払いが7倍に…バブル崩壊後、これまでの日本型経営に自信を失い、アメリカ流を中途半端に取り入れた結果、日本という国が迷走している。リスク回避が最大の経営課題になり、利益を上げても自己資本を積み上げ内部留保を増やしたが、投資を行わないのが多くの日本の会社である、と。2024/06/20

takao

3
ふむ2024/04/15

ゼロ投資大学

3
日本企業は長い間、設備投資を増やしてこなかった。企業が成長を続けるためには、設備投資を増やすことが欠かせない。中でも、設備投資・海外展開投資・人材投資の3つを増やすことで企業の成長力は増していく。しかし、日本企業は配当は増やしてきたものの設備投資は増やしてこなかった。企業が成長し続けるためにも、どこに資金を配分するかはもう一度よく考えなければならない。2024/03/01

お抹茶

2
設備投資,海外展開投資,人材投資を抑制して配当を増やし続ける経営に警鐘を鳴らす。バブル崩壊後,日本企業の売上は8%弱しか増加せず,増大した労働者で分け合っている。1999年頃の金融危機と銀行大再編の影響で,中小企業を中心に自己資本比率を高める経営に変化した。リーマンショック以降,大企業は配当を増やして設備投資を抑制し,中小企業は配当をあまり増やさずに設備投資を行い内部留保を積み増した。2000年代以降自己資本の高い経営を目指し,自社株買いでROEを大きくしようとする。投資拡大と従業員重視を訴える。2025/03/19

Hiroki Nishizumi

2
よかった。バブル崩壊後日本企業が設備投資より配当を増やしてきたこと、経営原理について深い考察が無かったこと、これが大きな間違いであったと指摘している。腑に落ちる。17年周期のマクロ大変動の指摘も興味深い。そして終章の提言のなかで、経営者としての器量を磨くことは極めて難題だと思った。2024/08/27

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