２０５０ 近未来シミュレーション日本復活

プレストウィッツ，クライド【著】〈Ｐｒｅｓｔｏｗｉｔｚ，Ｃｌｙｄｅ〉/村上 博美【監訳】/小野 智子【訳】

東洋経済新報社（2016/08発売）

• サイズ B6判／ページ数 306p／高さ 19cm
• 商品コード 9784492396315
• NDC分類 304
• Cコード C3034

出版社内容情報

２０５０年、日本の経済成長率は４．５％に達し米国と並ぶ二大超大国となる。米国で話題となった衝撃の「新・日本論」。2050年、ある米国人が久方ぶりに羽田に降りたつと、日本は見違えるほど活力のある国になっていた。バブルの崩壊以降、長らく低迷から立ち直れなかったこの国が、たった35年でどのように復活を遂げたのか？　そんな仮想の設定に基づき、2015年以降の日本の歩みを“近未来シミュレーション”として創作。こうすれば日本が経済復興を遂げ、人口減少を食い止め、地政学的により大きな役割を担う大国になれると処方箋を提言した一冊。日本の復活が単に日本のためだけではなく、米国をはじめとする世界全体にとっていかに重要なものかについても説明した、全米知日派の間で話題の書。
【主な内容】
●2017年、中国による「尖閣占領」危機
●米軍撤退。日米同盟から集団安全保障体制へ
●有力企業を外資が買収。日本株式会社は完全崩壊
●移民受入れと出生率回復で総人口は1億4000万人に
●英語公用化で日本の国際競争力は急上昇する
●2050年、日本の成長率は4.5％に達し米国と並ぶ大国へ


はじめに??二つのブックエンド
第１章　２０５０年　東京
第２章　２０１７年　危機
第３章　パックス・パシフィカ??太平洋の平和
第４章　女性が日本を救う
第５章　バイリンガル国家、日本
第６章　イノベーション立国
第７章　エネルギー独立国
第８章　日本株式会社から日本型「ミッテルシュタンド」へ
第９章　「インサイダー」社会の終焉
第１０章　民尊官卑の国へ
結び??アメリカと世界にとって日本が重要である理由
謝辞

クライド・プレストウィッツ［クライド プレストウィッツ］
クライド・プレストウィッツ
1941年米国デラウェア州生まれ。スワスモア大学卒業、ハワイ大学東西センターで修士課程（極東アジア地域・経済学専攻）修了、ペンシルベニア大学ウォートン校で経営修士課程修了。その間、慶應義塾大学にも留学。初めて来日したのは1965年、それ以降1970年代にも再度外資系企業役員として日本に滞在する。国務省勤務、民間企業勤務などを経て、1981年商務省に入り、86年までの間、レーガン政権で商務長官特別補佐官などを務め、自動車や半導体などの日米貿易交渉をはじめ中国、ラテンアメリカ、ヨーロッパ諸国との数々の貿易交渉にあたる。現在、経済戦略研究所(Economic Strategy Institute)所長。太平洋経済委員会の副議長や、上院議員時代のヒラリー・クリントン氏の貿易・通商アドバイザーも務めた実績がある。日米貿易摩擦時に辣腕対日交渉担当官として鳴らし、テレビ・新聞・雑誌などで日本に多数の提言を行っている。著書にベストセラー『日米逆転』（ダイヤモンド社）、『ならずもの国家アメリカ』（講談社）、『東西逆転』（日本放送出版協会）などがある。

村上 博美［ムラカミ ヒロミ］
村上　博美（ムラカミ ヒロミ）
ワシントンDC経済戦略研究所(Economic Strategy Institute)シニア・フェロー、米国戦略国際問題研究所(CSIS)グローバルヘルス・ポリシーセンター兼任フェロー、日本医療政策機構理事。2015年からJapan Institute for Social Innovation and Entrepreneurship (JSIE)パートナー。米国ジョンズ・ホプキンス大学高等国際問題研究大学院（SAIS）や政策研究大学院大学にて講義や政策分析プロジェクトを担当。専門は産業政策、イノベーション政策、国際保健政策。上智大学理工学部卒業。St. Mary’s大学国際経営学修士、米国ジョンズ・ホプキンス大学高等国際問題研究大学院（SAIS）国際関係論博士。

小野 智子［オノ トモコ］
小野　智子（オノ トモコ）
日本女子大学家政学部住居学科卒。設計事務所勤務ののち、渡米。独・英を経て帰国後、理工系英文学術誌編集、翻訳会社勤務を経て翻訳者の道へ。共訳書に、ノーベル平和賞受賞者バーナード・ラウンの『生存のための処方箋』（第20回IPPNW世界大会実行委員会）をはじめとして、ナショナル ジオグラフィック協会『最高の休日　世界の美しい都市』、ダニエル・スミス『絶対に行けない世界の非公開区域99』『絶対に見られない世界の秘宝99』『絶対に明かされない世界の未解決ファイル99』（日経ナショナル ジオグラフィック社）などがある。ノンフィクションを中心に仕事の幅を広げている。

内容説明

ニッポンは三度目の復活を遂げる！米国発、衝撃の問題作。日米両超大国時代の到来を予見！知日派論客による「新・日本論」

目次

第１章　２０５０年東京
第２章　２０１７年危機
第３章　パックス・パシフィカ―太平洋の平和
第４章　女性が日本を救う
第５章　バイリンガル国家、日本
第６章　イノベーション立国
第７章　エネルギー独立国
第８章　日本株式会社から日本型「ミッテルシュタンド」へ
第９章　「インサイダー」社会の終焉
第１０章　民尊官卑の国へ

著者等紹介

プレストウィッツ，クライド［プレストウィッツ，クライド］ ［Ｐｒｅｓｔｏｗｉｔｚ，Ｃｌｙｄｅ］
１９４１年米国デラウェア州生まれ。スワスモア大学卒業、ハワイ大学東西センターで修士課程（極東アジア地域・経済学専攻）修了、ペンシルベニア大学ウォートン校で経営修士課程修了。その間、慶應義塾大学にも留学。初めて来日したのは１９６５年、それ以降１９７０年代にも再度外資渓企業役員として日本に滞在する。国務省勤務、民間企業勤務などを経て、１９８１年商務省に入り、８６年までの間、レーガン政権で商務長官特別補佐官などを務め、自動車や半導体などの日米貿易交渉をはじめ中国、ラテンアメリカ、ヨーロッパ諸国との数々の貿易交渉にあたる。現在、経済戦略研究所（Ｅｃｏｎｏｍｉｃ　Ｓｔｒａｔｅｇｙ　Ｉｎｓｔｉｔｕｔｅ）所長

村上博美［ムラカミヒロミ］
ワシントンＤＣ経済戦略研究所（Ｅｃｏｎｏｍｉｃ　Ｓｔｒａｔｅｇｙ　Ｉｎｓｔｉｔｕｔｅ）シニア・フェロー、米国戦略国際問題研究所（ＣＳＩＳ）グローバルヘルス・ポリシーセンター兼任フェロー、日本医療政策機構理事。２０１５年からＪａｐａｎ　Ｉｎｓｔｉｔｕｔｅ　ｆｏｒ　Ｓｏｃｉａｌ　Ｉｎｎｏｖａｔｉｏｎ　ａｎｄ　Ｅｎｔｒｅｐｒｅｎｅｕｒｓｈｉｐ（ＪＳＩＥ）パートナー。米国ジョンズ・ホプキンス大学院大学にて講義や政策分析プロジェクトを担当

小野智子［オノトモコ］
日本女子大学家政学部住居学科卒。設計事務所勤務ののち、渡米。独・英を経て帰国後、理工系英文学術誌編集、翻訳会社勤務を経て翻訳者の道へ。ノンフィクションを中心に仕事の幅を広げている（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです）
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感想・レビュー

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[壱萬参仟縁]

２０１５年初出。中国の世紀ではなく、日本の世紀になるとは。２０５０年までに人口８８００万人に減少、高齢化率４０％と言われていた。２３００年に日本人絶滅の予測もあった（４０頁）。そんな日本の明るい未来像を解明していく本。２０１４年９月初め、川内原発で休火山の危険なしの判断。だが、２９日、御嶽山噴火。１５年浅間山、口永良部島、１６年桜島や阿蘇山噴火。４月に熊本地震。そして、来年３月、再度桜島と霧島山噴火で川内原発到達、原子炉２基破壊の未来像（４９頁）。ホントか、どうか。

2017/02/24

[たんかれ～]

2050年、復活を遂げた日本の姿とそのプロセスを描く。結構リアルで考えさせられます。大前研一さんの意見に近いかな。2020年から50年までの復活劇はちょっと楽観が過ぎるとも思えるけど、あり得なくはないストーリー。興味深いポイント：ソニーとサムスンの合併/エネルギー独立国(送電網、IFR、メタンハイドレードガス)/雇用体制の見直し/地方分権/バイリンガル国家。

2016/08/23

[おおたん]

著者の経験と考察を踏まえ、日本の未来を予測推測した本です。過去の事実と当時「2015年」のデータを基づいて、未来に向けてどうなっていくのか？ということが書かれています。少し難しいこともありましたが、知らなかったこともあり、投資という視点で読むと、気づきあるものになりました。キーワードは、「女性」「英語」「医療」「エネルギー」。そして、たしかに改めて感じたのは、世界に対しての日本の影響力。対外直接投資額などを考えれば、ある一定程度は、日本経済を衰退させないような動きが発生すると感じました。

2021/03/02

[GASHOW]

米国商務省の経験のある著者の分析は素晴らしい。日本の官僚制度が問題であることを説明してくれる。読んでいて、気持が良かった。原因がわかっても官僚機構を無くすことはできないので、解決策はみえていない。それでもなんとか日本は乗り越えるという希望的観測でバラ色の未来となっているが、現状の課題については政府の人はぜひ読んでもらいたい。

2016/11/07

[澄]

【立読】現在存在している日本のさまざまな問題点（尖閣、少子化、エネルギー等）が将来（2050年）の時点でどのようになっているか推測（?）した内容。すべてがそうなっているのか断言できないが、これらの問題を再認識、どのように解決、発展させていくべきが考察する切掛になる。著者の意見では米国にとっても日本の発展は必要なことで、ほんとうならいいのだが。。。

2016/09/04