目次
第１章 減損会計の基本的考え方・適用対象資産・処理手続の流れ
第２章 資産のグルーピング
第３章 減損の兆候の判定、減損損失の認識の要否の調査
第４章 減損損失の測定
第５章 減損処理後の会計処理・開示の取扱い
第６章 減損処理後の会計処理
第７章 ファイナンス・リース取引その他の論点
第８章 税務上の取扱いと税効果会計
第９章 適用事例の分析
著者等紹介
太田達也［オオタタツヤ］
昭和５６年慶応義塾大学経済学部卒業。第一勧業銀行（現・みずほ銀行）勤務を経て、昭和６３年公認会計士第２次試験合格後、太田昭和監査法人（現・新日本有限責任監査法人）入所。平成４年公認会計士登録。主に上場企業の監査業務を経験した後、現在同法人のナレッジセンターにて、会計・税務・法律など幅広い分野の助言・指導を行っている。冷静かつ鋭い分析力と、実務経験に裏打ちされた的確なアドバイスは高い信頼を得ている。また、各種実務セミナー講師としても活躍中で、複雑かつ変化のめまぐるしい会計及び税実務に精通し、実践的でわかりやすい講義には定評がある（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです）
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感想・レビュー
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アルカリオン
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p121 資産除去債務が負債に計上されている場合には、除去費用部分の影響を二重に認識しないようにするため、将来キャッシュ・フローの見積りに除去費用部分を含めない（資産除去債務会計基準44項）▼有形固定資産の帳簿価額に除去費用相当額が加算されているため、将来キャッシュ・フローの見積りにおいて除去費用部分をマイナス（キャッシュ・アウト・フロー）として加味すると、二重にカウントする結果となってしまうからである。2024/07/09
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実務上はDamodaranのデータベースを用いてWACCの算出してました。 http://pages.stern.nyu.edu/~adamodar/2019/06/08
