内容説明
本書は以下の３つの特徴を有するものである。第一の特徴は、その新会計基準・商法規定を紹介し、次にどのような会計の視点から行われているのかについて基礎的理論や実務指針でその内容を明らかにしている。第二の特徴は、会計が実践の学問であるところから、設例により会計処理（仕訳）を示して理解を容易にするようにしている。第三の特徴は、各項目の会計と税務の処理の共通点と相違点を明らかにした上で、税務調整の方向を具体的に示している。
目次
新会計基準で問われているもの
収益と棚卸資産の評価
売上債権・仕入債務―金融商品１
有価証券―金融商品２
デリバティブ取引とヘッジ取引―金融商品３
有形固定資産（ｔａｎｇｉｂｌｅ ｆｉｘｅｄ ａｓｓｅｔｓ）
研究開発費・ソフトウェア
リース会計
退職給付年金
資本の部・自己株式・ストックオプション
企業統合・組織再編
税効果会計
外国為替変動会計
キャッシュ・フロー計算書
著者等紹介
大倉雄次郎［オオクラユウジロウ］
関西大学教授、商学博士、公認会計士（日本公認会計士協会近畿会国際委員会委員、税務税制委員会委員、近畿実務補習所講師）、税理士（近畿税理士会）、中小企業診断士。東京証券取引所第一部上場会社（製造業）の関連事業統括部業務部長・財務経理統括部副統括部長、大会社社外監査役を歴任し大分大学へ転出。大分大学教授（経済学部・大学院経済学研究科）を経て関西大学教授（商学部・大学院商学研究科）へ就任。関西大学から「連結会計ディスクロージャーの研究」で商学博士を授与さる。Ｋｉｎｇ ａｌｆｒｅｄ Ｕｎｉｖｅｒｓｉｔｙ（ＵＫ）客員研究員（３ヶ月）も務む。大分県産業創造機構人材育成センター講師、日本会計研究学会（機関誌編集委員）、税務会計研究学会、日本経営分析学会、日本監査研究学会、国際会計研究学会等に所属
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