旧外交の形成―日本外交一九〇〇~一九一九

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  • サイズ A5判/ページ数 570,/高さ 22cm
  • 商品コード 9784326200498
  • NDC分類 319.1
  • Cコード C3021

出版社内容情報

日本にとって、「旧外交」とは何であったのか。日本が旧外交に習熟していった過程を20世紀初頭の国際情勢とともに精緻に捉え、その時代の持つ意味を明らかにする。

19世紀半ば以降に、日本がまったくの無の状態から急ごしらえで学び取った「旧外交」。しかしそれが成熟したのは、国際社会で「新外交」が唱えられ、戦争を回避する方向への転換が起こったまさにその時期であった──。多角的同盟・協商網と仲裁裁判条約の実際を通してこの時代の外交を緻密に描き、日本における旧外交の意昧を捉える。

はしがき

 第Ⅰ部 自律化する外務省

はじめに

第一章 日清戦後期の外務省
 1 一八九三年の諸改革――試験制度の導入と組織改正
 2 帝国議会・元老・枢密院との関係の構築

第二章 日露戦後期の外務省
 1 事務の増加と組織改革・二重試験制度案
 2 日露戦後の陸軍・元老・帝国議会との関係
 3 山本内閣期の外務省組織改正と関東都督府官制改正計画

第三章 第一次世界大戦下の外務省
 1 試験任用制度の定着
 2 大戦下の外務省組織改正案と高等試験令
 3 大戦下の満州行政機関統一問題
 4 元老の衰退と外交調査会の設置

第四章 大戦直後の外務省
 1 原内閣下の外務省組織改正と革新同志会
 2 関東庁の設置と外交調査会の形骸化

おわりに

 第Ⅱ部 多角的同盟・協商網の模索と挫折

はじめに

第一章 満韓交換論への移行と多角的同盟・協商網の模索
 1 日韓国防同盟構想と借款問題
 2 満韓問題に接合しない満州問題・韓国問題
 3 満韓交換論への移行と多角的同盟・協商網の模索

第二章 日英同盟締結後における対露外交方針
 1 日露予備交渉と栗野私案
 2 満韓交換論のシフト

第三章 日露交渉――日露開戦原因の再検討
 1 八月一二日提案とロシア側の反応
 2 一○月三日提案と一○月三○日提案――日露それぞれの反応
 3 一二月一一日提案と日本側の反応
 4 一二月二三日提案とロシア側の反応
 5 一月六日提案と日本側の反応
 6 一月一六日提案とロシア側の反応

おわりに

第Ⅲ部 多角的同盟・協商網の構築と動揺

はじめに

第一章 日露戦争期の日本外交
 1 韓国問題の後景化
 2 満州問題の前景化――「勢力圏外交」としての満州問題
 3 第二次日英同盟と、日米協商としての桂・タフト協定
 4 日露戦争直後の対中韓外交

第二章 林外交と多角的同盟・協商網の枠組形成
 1 軍政撤廃問題と満州問題協議会
 2 日露協商と日仏協商
 3 移民問題の発生と日米関係
 4 間島問題の浮上
 5 日中交渉の難航――間島問題以外の満州諸懸案

第三章 小村外交と多角的同盟・協商網の関係性強化
 1 第二次小村外交と「帝国ノ対外政策方針」
 2 日米協商としての高平・ルート協定
 3 満州六案件交渉
 4 第二次日露協商と韓国併合
 5 総括的仲裁裁判条約と第三次日英同盟

第四章 辛亥革命の勃発と多角的同盟・協商網の動揺
 1 辛亥革命の勃発
 2 満州出兵問題と第三次日露協商
 3 桂新党の試み
 4 牧野外交と中国第二革命

おわりに

第Ⅳ部 多角的同盟・協商網の完成と崩壊

はじめに

第一章 加藤外交――大隈内閣前期の日本外交
 1 第一次大戦参戦までの対中政策
 2 第一次世界大戦参戦問題
 3 四国同盟交渉――日英同盟への露仏参加問題
 4 対中政策と二一ヵ条要求
 5 加藤の外相辞任

第二章 石井外交――大隈内閣後期の日本外交
 1 ロンドン宣言と日露同盟問題
 2 反袁政策と対中政策の混乱

第三章 寺内内閣前期の日本外交――多角的同盟・協商網の完成
 1 対中政策――不干渉政策から援段政策へ
 2 石井・ランシング協定と多角的同盟・協商網の完成

第四章 寺内内閣後期の日本外交――ロシア一○月革命の波紋
 1 シベリア出兵と日米関係
 2 ロシア革命後の日中関係

第五章 原内閣期の日本外交――日本外交の転換
 1 原内閣の成立と対外政策の転換
 2 パリ講和会議――国際連盟規約問題を中心に

おわりに

第Ⅴ部 第一次世界大戦前における仲裁裁判条約と日本

はじめに

第一章 仲裁裁判条約との遭遇
 1 仲裁裁判条約の歴史と第一回万国平和会議
 2 家屋税事件と二国間仲裁裁判条約への対応
 3 家屋税事件の敗訴とその影響

第二章 仲裁裁判条約への対応の消極化と移民問題

 1 第二回万国平和会議
 2 二国間仲裁裁判条約への対応の消極化
 3 総括的仲裁裁判条約と第三次日英同盟
 4 仲裁裁判条約における方針転換の試みとブライアン条約・移民問題
 5 加藤外相と移民問題、「日米紛争処理条約案」

第三章 国際連盟規約と常設国際司法裁判所
 1 パリ講和会議と国際連盟規約問題
 2 常設国際司法裁判所の設立

おわりに

結 語


あとがき
事項索引
人名索引

内容説明

「新外交」が叫ばれ激変する国際環境のなかで、日本外交はどこに向かおうとしていたのか。日本が「旧外交」に習熟していった過程を20世紀初頭の国際情勢とともに精緻に捉え、その時代の持つ意味を明らかにする。

目次

第1部 自律化する外務省(日清戦後期の外務省;日露戦後期の外務省;第一次世界大戦下の外務省;大戦直後の外務省)
第2部 多角的同盟・協商網の模索と挫折(満韓交換論への移行と多角的同盟・協商網の模索;日英同盟締結後における対露外交方針;日露交渉―日露開戦原因の再検討)
第3部 多角的同盟・協商網の構築と動揺(日露戦争期の日本外交;林外交と多角的同盟・協商網の枠組形成;小村外交と多角的同盟・協商網の関係性強化;辛亥革命の勃発と多角的同盟・協商網の動揺)
第4部 多角的同盟・協商網の完成と崩壊(加藤外交―大隈内閣前期の日本外交;石井外交―大隈内閣後期の日本外交;寺内内閣前期の日本外交―多角的同盟・協商網の完成;寺内内閣後期の日本外交―ロシア一〇月革命の波紋;原内閣期の日本外交―日本外交の転換)
第5部 第一次世界大戦前における仲裁裁判条約と日本(仲裁裁判条約との遭遇;仲裁裁判条約への対応の消極化と移民問題;国際連盟規約と常設国際司法裁判所)

著者等紹介

千葉功[チバイサオ]
1969年千葉県に生まれる。2000年東京大学大学院人文社会系研究科博士課程修了。現在、昭和女子大学人間文化学部准教授、博士(文学)(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです)
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感想・レビュー

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バルジ

4
20世紀初頭の近代日本の外交について「旧外交」という視座から、日本がどのように適合したのかを実証的に論ずる。本書の言う「旧外交」は特に多角的同盟・協商網の展開に重きが置かれているように思う。従来対立的な概念で論じられていた日露戦争前の日英同盟と日露協商をむしろ「旧外交」下での所為という新たな視覚を用いて相互補完的な役割を見出しているのは本書の白眉であろう。またこの「旧外交」の完成が1918年、即ちロシア革命と第一次世界大戦終結の年というが何とも示唆的で完成して間もなく崩れ去る外交秩序という不幸がそこにある2022/11/07

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