出版社内容情報
●内容
2000年建築基準法改訂に伴う大改訂。
本書は1963年の初版発行以来, 1975年（改訂版), 1983 年（第２版), 1991 年（第３版）と３回にわたり改訂をしてきました。そして，第３版改訂からもすでに10年余りを経過しました。この間, 阪神・淡路大震災等があり関連法規等の改訂がされ, 2000年には建築基準法の大幅な改訂がなされました。今回は建築基準法，同施行令，告示，通達等の改訂・改正に対応，阪神・淡路大震災以降の構造規定の変更に対応，国土交通省官庁営繕部の設計基準類の改訂に対応，免振・制振等の記述を追加，ＳＩ単位への完全移行，耐震診断，耐震改修の記述を追加，の改訂を行ないました。
●目次
１章 度量衡，数表，数学公式
１．１ 度量衡
１．２ 数 表
１．３ 数学公式
１．４ 気象庁震度階級
１．５ 定数
２章 力 学
２．１ 断面の性質
２．２ 材料力学
２．３ 骨組の分類
２．４ トラスの解法
２．５ 変形および仕事の諸原理
２．６ 梁・アーチ・ラーメン公式集
２．７ ラーメンの解法
２．８ 動的解析
３章 構造設計法
３．１ 構造計算の手順
３．２ 剛性率，偏心率，形状係数
３．３ 保有耐力の算定
３．４ 限界耐力計算
４章 荷重および外力
４．１ 荷重および外力の種類
４．２ 固定荷重
４．３ 積載荷重
４．４ 積雪荷重
４．５ 風圧力
４．６ 地震力
５章 木構造
５．１ 材料および許容応力度
５．２ 構造設計の基本事項
５．３ 構造計算
６章 鉄筋コンクリート構造
６．１ 材料および許容応力度
６．２ 応力算定の基本事項
６．３ スラブ
６．４ 梁
６．５ 柱
６．６ 梁・柱および柱梁接合部のせん断補強
６．７ 付着・継手および定着
６．８ 耐震壁
６．９ 配筋標準
７章 鉄骨構造
７．１ 材 料
７．２ 許容応力度
７．３ 組合せ応力
７．４ 繰返し応力
７．５ 引張材
７．６ 圧縮材および柱
７．７ 梁 材
７．８ 柱脚
７．９ ボルトおよび高力ボルト
７．１０ 溶接
７．１１ 仕口および接合
７．１２ 冷間形成角形鋼管
７．１３ 合成梁
７．１４ も や
７．１５ クレーンを支持する構造部
７．１６ 鋼材の諸元
７．１７ 溶融亜鉛めっき鋼構造物設計上の留意点
８章 鉄骨鉄筋コンクリート造
８．１ 基本事項
８．２ 梁 材
８．３ 柱 材
８．４ 柱梁接合部
８．５ 標準詳細図
９章 壁式構造，ＣＦＴ構造およびＰＣ構造
９．１ 壁式鉄筋コンクリート造
９．２ 補強コンクリートブロック造
９．３ コンクリートブロック帳壁構造
９．４ コンクリートブロック塀
９．５ ＣＦＴ構造
９．６ ＰＣ構造
１０章 基礎構造
１０．１ 地盤調査
１０．２ 基本事項
１０．３ 基礎形式の選定
１０．４ 荷重と地中応力分布
１０．５ 地盤とその許容地耐力
１０．６ 杭基礎とその鉛直力に対する検討
１０．７ 地震力に対する地盤および基礎の検討
１０．８ 地盤改良
１０．９ 各部詳細
１０．１０ 擁 壁
１０．１１ 山留め壁等
１１章 免震・制振構造
１１．１ 耐震，免震，制振構造の分類と特徴
１１．２ 免震構造
１１．３ 制振構造
１２章 耐震診断，耐震改修
１２．１ 耐震改修促進法
１２．２ 耐震診断
１２．３ 耐震診断法（国土交通省営繕部基準による場合）
１２．４ 耐震診断法（日本建築防災協会基準による場合）
１２．５ 耐震改修資料 構造関係法令等一覧
内容説明
建築基準法、同施行令、関連告示の改正とＳＩ単位への移行を中心に、地盤改良、耐震診断および免震構造など新たに加え、全面的に改訂。
目次
度量衡、数表、数学公式
力学
構造設計法
荷重および外力
木構造
鉄筋コンクリート構造
鉄骨構造
鉄骨鉄筋コンクリート造
壁式構造、ＣＦＴ構造およびＰＣ構造
基礎構造〔ほか〕
