海底の覇権争奪―知られざる海底ケーブルの地政学

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海底の覇権争奪―知られざる海底ケーブルの地政学

  • 土屋 大洋【著】
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  • サイズ 46判/ページ数 288p/高さ 20cm
  • 商品コード 9784296124152
  • NDC分類 547.23
  • Cコード C0031

出版社内容情報

●狙われる情報支配のアキレス腱
19世紀半ば以降の電信と大英帝国、20世紀半ば以降のインターネットと米国――。それぞれの時代の国際政治の覇権国は、電気通信ネットワークの発達に深く関与してきた。その重要インフラストラクチャとして200年近くにわたって君臨しているのが、海底ケーブル。その切断はたびたびニュースとなっている。本書は、地政学の観点から海底ケーブルの現代における意義を解明。さまざまな情報の断片を掛け合わせることで知られざる実態に迫る。

内容説明

狙われる情報支配のアキレス腱。19世紀半ば以降の電信と大英帝国、20世紀半ば以降のインターネットと米国―。国際政治の覇権国は電気通信ネットワークの発達に深く関与してきた。その最重要インフラである海底ケーブルの軌跡と役割を、地政学の観点から解明する。国際政治の見えざる主役の実態。

目次

1 電信の大英帝国からインターネットの米国へ
2 大日本帝国と海底ケーブル
3 太平洋横断海底ケーブルのドラマ
4 接続の力学 太平洋島嶼国におけるデジタル・デバイド
5 攻防 海底ケーブルの地政学
6 サイバーグレートゲーム 海底ケーブルの地経学
終章 高まり続ける重要度

著者等紹介

土屋大洋[ツチヤモトヒロ]
慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科教授。1999年3月、慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科後期博士課程修了。博士(政策・メディア)。2011年4月より現職。2021年8月より慶應義塾常任理事を兼任。2019年4月より日本経済新聞客員論説委員も務める(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです)
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感想・レビュー

※以下の感想・レビューは、株式会社ドワンゴの提供する「読書メーター」によるものです。

trazom

129
英国がドイツの海底ケーブルを切断したことが第一次大戦の帰趨を決したらしい。今では日本の国際通信の99%を担っているほど重要な「海底ケーブル」について、基本的なことがよく分かった:人工衛星の普及で不要になるはずだったのに、光ファイバーの発明で一気に状況が変わった歴史。海底ケーブルは民間事業者が所有。政府の関与は陸揚げ許可の審査くらい。一帯一路を含む中国の戦略の怖ろしさなど…。正に、海底ケーブルが地政学上の鍵なんだ。いい内容の本だが、それにしても本書は読みにくい。著者というより、これは編集者の責任だと思う。2025/06/12

まーくん

93
現在、世界では膨大な量の通信が行き交っている。その通信の大部分が有線であることに改めて驚いた。ネットで何か検索すれば、ワイヤレスの部分はスマホなどの携帯端末から基地局までのせいぜい数km。後はケーブルを伝って、場合によれば大陸を横切り大洋を横断して数千km。勿論、海洋部分は海底ケーブルで。電信が発明された19世紀半ばからの100年間は世界に植民地を持つ大英帝国が海底ケーブルの大半を所有していたが、20世紀後半に入って米国に中心が移る。しかし海底ケーブルの容量は増大する通信需要に答えれるものでなかった。⇒2025/10/25

とも

19
海底ケーブル敷設の歴史から各国の思惑までを取り上げた本。ハワイを巡る攻防があったことなど興味深い話が多い。2025/05/25

金吾庄左ェ門

11
20世紀初頭にはもう海底ケーブルはあったのですね。で、人工衛星に取って代わられたかと思えば、また取って代わったのですね。両者は対立しているようで補完関係でもあり車の両輪とも言えるので、両方の技術を維持するのが肝要でしょう。中国やロシアの民間の船舶によるケーブル切断についても日米NATOによる海底ケーブルの集団安保体制が必要でしょう。あとパラオの海底ケーブルのついて妙に紙面を割き力を入れていますが、島嶼国の安全保障や情報格差の観点からも意外と重要な事だとわかります。2025/08/30

Hisashi Tokunaga

7
海底ケーブルの機能とケーブルシステムの変遷が大まかに理解できる。そのシステムが地政学的意義を持つとの観点から読み解くのは異色だ。電信の大英帝国からインターネットへの移行により、人工衛星から光海底ケーブルによる米国のガバナンスへ。大日本帝国から日本への移行は逓信省から電電公社そしてNTTへと海底ケーブルの敷設主体が変貌。太平洋海底ケーブルの虚々実々ーとりわけ太平洋上の島国国家の地政学的位置づけ。国家事業としての海底ケーブル敷設から民間事業(コンソーシャム~プライベート)そして中国の参入による米中論争。2025/07/06

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