賃上げ成長論の落とし穴

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賃上げ成長論の落とし穴

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  • サイズ 46判/ページ数 320p/高さ 19cm
  • 商品コード 9784296120321
  • NDC分類 366.4
  • Cコード C0033

出版社内容情報

【賃金の長期停滞は真実ではない】
持続的な賃上げによる経済の好循環が声高に主張されているが、その根拠はどこにあるのだろうか。失われた30年間で日本の賃金は本当に停滞し続けてきたのか。画一的な数値をみていただけでは、賃金の動向を掴めないのではないか。

政策、雇用の安定、雇用慣行、共働き世帯の増加……

賃金は複雑な要因が絡み合い決定されているのにも関わらず、こうした要因を無視すれば事実認識を誤る。今後、経済構造が大きく変化するなかで、真因を認識せずに賃上げを実行すれば経済に負の効果を与えかねない。

この懸念に対し本書では、労働研究の第一人者と元政策担当者がタッグを組み、多面的な視点から賃金を分析し、賃金のこれまでとこれからを徹底解説する。

 本書は、90年代以降の30年間の賃金を巡る政策、企業の取り組み、働き方について学びたい人のための1冊。

内容説明

政策、雇用の安定、雇用慣行、共働き世帯の増加…これらの観点を抜きに賃上げを語れるのか?日本は長らく賃金が停滞していると言われているが、本当に賃金は上がっていないのか、上がっていないとすればその原因は何なのか。今後、経済構造が大きく変化するなかで、真因を認識せずに賃上げを実行すれば経済に負の効果を与えかねない。本書では多面的な視点から賃金を分析し、賃金のこれまでとこれからを徹底解説する。

目次

序章 「賃金がなぜ上昇しないのか」を考える前に
1章 日本の賃金を考える―賃金上昇の議論に向けて
2章 労働市場の動向と労働政策
3章 雇用形態別にみた賃金―正規雇用者の賃金
4章 労働市場の流動化と賃金
5章 受け取り手側からみた賃金変動
6章 今後の労働市場を考える
7章 賃金上昇論を考える―今後の賃金上昇のために

著者等紹介

中村二朗[ナカムラジロウ]
日本大学総合科学研究所客員教授。1952年東京生まれ。慶應義塾大学大学院商学研究科修士課程修了(商学修士)、京都大学経済研究所助手、武蔵大学経済学部助教授、東京都立大学経済学部教授、日本大学大学院総合科学研究科教授・研究科長を経て現職。また、その間に名古屋大学経済学部、復旦大学管理学院(中国上海)、一橋大学経済研究所、内閣府経済社会総合研究所などの客員教授・客員主任研究官などを歴任。主な著書に、『日本の外国人労働力』(共著、日本経済新聞出版、日経・経済図書文化賞受賞、2009)、『日本の介護』(共著、沖永賞受賞、有斐閣、2017)などがある

小川誠[オガワマコト]
山九株式会社取締役、トシン・グループ株式会社顧問。1961年静岡県生まれ。1983年一橋大学経済学部卒業、労働省入省。1990年コロンビア大学経営大学院卒業。大分商工観光労働部職業安定課長、世界銀行派遣、厚生労働省外国人雇用対策課長、国土交通省観光資源課長、厚生労働省雇用政策課長、厚生労働省官房人事課長、経済産業省官房審議官(雇用・人材担当)、中央労働委員会事務局長、厚生労働省職業安定局長などを歴任(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです)
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感想・レビュー

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バーニング

4
賃金は労働に関する歴史、制度、制作、慣習を一通り踏まえながら他国とも比較した上で「日本の賃金は本当に上がっていないのか」を検証する本。読みやすさやタイムリーさという点では、単行本ではあるが新書のような構成を持った一冊だと思えた。結論から言えば2000年ごろまでの日本の賃金は低いとは言えないが、リーマンショック後の2010年代以降は低迷しているとの指摘。よくある賃金の国際比較グラフの「穴」を的確に指摘して検証するくだりは面白かった。提言部分はやや散漫な印象があるが分析部分は読み応え十分。2025/03/09

す○○

3
賃金上昇が産業構造高度化にマイナスになるとのこと。でも格差の拡大と貧困世帯の増加が深刻。家計に余裕は無く米すら無い。まずは安心して暮らしていける産業構造の再構築に取り組むべきで高度化はその後だと思う。「労使ともに、2000年前後の日本の賃金は国際的にみて高水準にあったことを認めていたことになる」(P5)当時労組役員だったがそんな認識は全く無かった。「~なぜ過去数年において労働時間短縮等の労働供給量を制約するような政策を推し進めているのだろうか」(P317)ここに疑問を呈することも宜しくないと感じた。2025/04/26

ゼロ投資大学

2
日本経済の成長は長期低迷し、働き手の賃金も大きく増加していない。日本の人口動態は少子高齢化が進んでいる。若者は減り、女性や高齢者の労働者数の増加もこれからは減っていく。世界中で外国人労働者の争奪戦が繰り広げられており、低賃金となった日本が彼らを獲得することは難しくなってきている。これからは生産性の高い業界に優秀な人材を移動させていかなければならない。2025/02/03

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