相続対策の９割は遺言書で決まる

本田 桂子【著】

家の光協会（2014/12発売）

• サイズ B6判／ページ数 189p／高さ 19cm
• 商品コード 9784259547523
• NDC分類 324.77
• Cコード C0033

出版社内容情報

第１章　相続から考える老後のお金と死後のこと
人生の第一線を退いてからの人生は長い
老後にかかる生活費は8000万円！
老後の税金・社会保障費もこんなにかかる
　あなたは自分の財産を把握できていますか？
相続は、ある日突然やってくる
「お金がないから相続を考える必要はない」という誤解
苦労して相続手続きするのは、あなたの家族
　「相続税対策」は相続問題の一つにすぎない
　遺言書を作らない日本人
　遺言書はあなたの願いを叶える唯一の手段

第２章　死んだら必ず起きる相続の基本
　相続されるものって何？
　誰があなたの遺産を引き継げるのか？
　遺産を分割する割合
　遺産の分け方にも種類がある
分割できない家や土地は、どうやって分ける？
現金があればこんなに助かる
借金も遺されてしまった場合には
　「遺産分割協議書」が手続きの最終ハードル

第３章　対象になっても困らない相続税の基本
相続税改正のポイント
何が相続税の対象になるの？
もし課税対象になったら、どう納めるの？
誰が相続するかで、控除もあれば加算もある
持ち家はいろいろな優遇を受けられる
配偶者控除の先に待つ「二次相続」とは？
生前贈与の基本を押さえる
2500万円まで一括贈与できる制度も
生命保険の賢い使い方
生前贈与よりも遺言書の方が安心なことも

第４章　本当に使える遺言書があなたの家族を守る
「遺言」と「遺言書」は似て非なるもの
遺言書がないとこんなに困る！
遺言書に書けること、書いても意味がないこと
最低限、盛り込むべき内容とは？
家族に不公平感を与えない分け方
一つの財産を共有させると必ずもめる
簡単に書ける自筆証書遺言のリスクとは？
家族が助かるのは公正証書遺言
遺言書は書き直しも取り消しできる
エンディングノートで遺言書の準備を

【著者紹介】
1969年、奈良市生まれ。法政大学文学部卒業。1級ファイナンシャル・プランニング技能士、行政書士。遺言相続コンサルタント。会計事務所勤務を経て、独立系FPとして活躍。主に中高年を対象に、遺言や相続など高齢期の相談を数多く手がける。著書に『終活ハンドブック』（PHP 2011年）、『その死に方は、迷惑です』(集英社新書 2007年)、『願いがかなう遺言書のつくり方』（日本実業出版社　2004年）、『想いが通じる遺言書と生前三点契約書のつくり方』(日本実業出版社 2008年)、『あなたと家族のためのエンディングノート』（日本実業出版社 2010年）、『明日のための「マイ・エンディングノート」』（技術評論社 2011年）、『エンディングノートのすすめ』（講談社現代新書 2012年）、『定年後ライフプラン手帳』(永岡書店 2009年)など多数。

内容説明

遺言・相続のプロが教える、家族に迷惑をかけない財産の使い方・のこし方。相続税の改正点もよくわかる。

目次

第１章　相続から考える老後のお金とエンディング（第一線を退いてからの人生は長い；老後にかかる生活費は夫婦２人で８０００万円　ほか）
第２章　いざというときに備える相続対策のすすめ（自分の財産を把握することが相続対策の第一歩；相続の対象には借金やローンも含まれる　ほか）
第３章　相続対策に欠かせない相続税の基礎知識（相続税の基本ルールを押さえよう；基礎控除額の引き下げで大増税時代に突入する？　ほか）
第４章　本当に使える遺言書があなたの家族を守る（「遺書」と「遺言書」は似て非なるもの；遺言書があれば相続手続きがぐんと楽になる　ほか）

著者等紹介

本田桂子［ホンダケイコ］
１９６９年、奈良市生まれ。遺言相続コンサルタント。１級ファイナンシャル・プランニング技能士、行政書士。会計事務所勤務を経て、独立系ＦＰとして活躍。主に中高年を対象に、遺言や相続など高齢期の相談を数多く手がける（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです）
※書籍に掲載されている著者及び編者、訳者、監修者、イラストレーターなどの紹介情報です。

感想・レビュー

※以下の感想・レビューは、株式会社ブックウォーカーの提供する「読書メーター」によるものです。

[Humbaba]

自分の知っている子どもの姿がその人のすべてという訳ではない。特に、お金が絡むと人は容易に変わってしまうため、対策を打っておく必要がある。その金額が大きければ誰もがその必要性を認識できるため、意外と問題は起きにくい。それよりも少額であるほうが準備がなされていないだけに問題になりがちである。

2017/01/14

[冬月]

「相続税が発生するかどうかは、遺産が基礎控除より多いかどうかで決まります。遺産の課税価格がこの基礎控除額を上回らない限り、相続税を払う必要も、申告書を提出する必要もありません。税制上の軽減措置を使うことで結果的に相続税を払わなくて済むようにするには、申告する必要があります。」Ｐ94 「遺産相続では、生前の子供に対する経済的援助を「特別受益」として子供の取り分から差し引き、反対に子供が親の事業や看病に貢献した分を「寄与分」として上乗せする制度があります。」ｐ169

2015/11/12

[Yoshiyuki Yamashita]

同業者向け基礎研修会の講師を引き受けたため、相続・遺言についての初心者向け参考資料として読ませていただいた。家族の幸せを守るための相続対策ということで、相続税や相続手続き及び遺言書のみならず、定年後のライフプランについても述べられており、平成27年の改正を踏まえた解説書として、相続対策のポイントがひととおり分かりやすくまとめられている。

2014/12/18