日本人が知らない「陰謀論」の裏側―米国大統領選挙で変わる日本と世界の運命

やまたつ【著】

徳間書店（2024/03発売）

• サイズ 46判／ページ数 360p／高さ 19cm
• 商品コード 9784198658045
• NDC分類 312.53
• Cコード C0036

出版社内容情報

2024年11月、米国大統領選挙が行われる。
その選挙活動はすでに始まっているが、
失策続きの民主党は、どのような動きをするのか。
現大統領ジョー・バイデンはいまどのような窮地にいるのか。
ハンター・バイデンの運命は。
民主党ＶＳ共和党の勢力分布はどう変動するのか。
米国保守層から絶大なる支持を受けるドナルド・トランプはどうでるのか。
米国国民は2020年のバイデンジャンプの再来を許すのか。
米国がとことんまで破壊されるのか、それとも再生を始めるのか、その運命を握る2024米国大統領選挙からは目が離せない。
そして、2025年1月からスタートする米国新政権が、日本の将来を握っていることは間違いない。
春からラリーが活発化する2024年大統領選挙をウオッチするための最重要読本。

内容説明

本書を手にしている方はご存じのことではあると思いますが、日本のメディアは偏った情報ばかりを垂れ流していて役に立ちません。特にここ数年で、もはやプロパガンダ機関のようになっています。国民一人ひとりが自力で「誤情報」「陰謀論」という言葉で隠されている真実を見極められなければ、知らず知らずのうちに混沌とした世界情勢の荒波に呑み込まれてしまう時代だということを肝に銘じなければなりません。本書を通じて、自ら情報を得る姿勢が必須なこと、一次情報に触れることの大切さが伝われば幸いです。

目次

プロローグ　真実を見抜くため、真の情報リテラシーが求められる世界
第１章　２０２０年大統領選挙の真実
第２章　１月６日連邦議事堂襲撃事件の真実
第３章　ハンター・バイデンの真実
第４章　バイデン家族の真実
第５章　トランプ復活は可能なのか？
エピローグ　「陰謀論」という言葉で隠されている真実

著者等紹介

やまたつ［ヤマタツ］
１９９１年生まれ。愛知県出身。カナダ・バンクーバー在住。２０１９年に永住権を取得。日本メディアが伝えないニュースがあまりにも多いことに気づき、ＹｏｕＴｕｂｅ番組『カナダ人ニュース』を立ち上げ、情報発信を始める。現在登録者数１７．２万人。２０２２年１２月に初の著書『左翼リベラルに破壊され続けるアメリカの現実』（徳間書店）を上梓（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです）
※書籍に掲載されている著者及び編者、訳者、監修者、イラストレーターなどの紹介情報です。

感想・レビュー

※以下の感想・レビューは、株式会社ブックウォーカーの提供する「読書メーター」によるものです。

[メタボン]

☆☆☆　徹底的な民主党批判の本。情報が詳細すぎるので（年月日のデータが多い）内容の割には本が厚すぎるのが難点。それにしてもバイデン一家は「疑惑のデパート」。滅茶苦茶なアメリカの選挙システム。民主党を支えるダークマネー。1月6日連邦議事堂襲撃事件のでっちあげ。今のアメリカには自浄機能はないのか。バイデンが大統領選に出ないことが確定した今、バイデン一家への追求が始まるのだろう。民主党のプロパガンダ機関に成り下がったアメリカメディアの情報は鵜呑みに出来ないということはわかった。

2024/09/02

[しろくまZ]

youtuberの「やまたつ」氏による著作。本書で提示されている情報は膨大で、その一つ一つを検証することは、ほとんどの読者には難しいだろう。著者はトランプサポーターであり、その立場から主張を展開しているので、その分は割り引いて読む必要があるかもしれない。個人的に面白かったのは第3章と第4章で、ハンター・バイデン及びバイデン一族にまつわる犯罪疑惑が示されている。2024年8月現在、トランプ暗殺未遂事件が起こったり、バイデンが撤退しハリスが出馬することになったりと、今年のアメリカ大統領選挙は大注目です。

2024/08/13

[oko1977]

エフェメラル体験　短命の経験という意味で瞬時に消して追跡不可能にする動画を使った手法。 SOX法はサーベンス・オクスリー法のことで、エンロン事件で当人が証拠隠滅することを罰則する法律がないことから生まれた。

2025/01/27

[ハル]

主にアメリカの政治を扱うユーチューバーの著者の最新刊で、陰謀論として片づけらそうな話題をさまざまなエビデンスをもとに整理して示している。ジャーナリストではない方ではあるが、政府や裁判の資料などの膨大な英文データを分析していることに関心する。「陰謀論」がタイトルにあるが、紹介される内容はすべて裏付けがあるもので、陰謀論ではないということがわかる。この本はそういう意味ですばらしいのだが、こういう情報をまったく報じない日本のマスコミはどうなのだろうか。

2024/06/04

[k6pn]

「誤情報」から国民を守るという大義名分で、国務省、国土安全保障省、FBI、CIA、ホワイトハウスなどの政府機関が業務委託の形で大学研究機関や非政府組織に資金提供し検閲圧力をかけさせている。主流といわれる大手メディアは検閲の影響を受けた報道しか行わない。日本の報道機関は米からの情報をそのまま流しているだけなのでテレビや新聞では誤った情報しか得ることができない。こんな話は「陰謀論」らしい。

2024/10/13