宿命の子〈下〉―安倍晋三政権クロニクル

船橋 洋一【著】

文藝春秋（2024/10発売）

• サイズ 46判／ページ数 640p／高さ 19cm
• 商品コード 9784163919119
• NDC分類 312.1
• Cコード C0095

出版社内容情報

長期政権に迫る課題と試練。
冷戦終結後、世界は新たなモードに突入する、中国の台頭にどう対処するか？　北方領土をめぐるプーチンとの駆け引き、北朝鮮の核の脅威、そしてトランプとのディール。日本の存在感は増していった。
そんななか、国内でも長期政権を脅かす翳りが現れていた――。
安倍晋三が対峙した「宿命」とは？

内容説明

冷戦終結後、世界は新たなモードに突入していた。中国の台頭にどう対処するか？北方領土をめぐるプーチンとの駆け引き、北朝鮮の核の脅威、トランプとのディール。そして国内でも長期政権を脅かすいくつかの翳りが現れていた―。安倍晋三が対峙した「宿命」とは？

目次

第１１章　プーチン
第１２章　習近平
第１３章　トランプ・タワー
第１４章　金正恩
第１５章　アメリカ・ファースト
第１６章　自由で開かれたインド太平洋
第１７章　Ｇ７ｖｓ．ユーラシア
第１８章　天皇退位と改元
第１９章　官邸支配と政権危機
第２０章　パンデミックと退陣
第２１章　戦後終章

著者等紹介

船橋洋一［フナバシヨウイチ］
１９４４年生まれ。東京大学教養学部卒業後、朝日新聞社入社。北京特派員、ワシントン特派員、アメリカ総局長を経て朝日新聞社主筆。２０１１年、日本再建イニシアティブ（後にアジア・パシフィック・イニシアティブ）を設立、理事長に。現在、国際文化会館グローバル・カウンシル・チェアマン。主な著書に『通貨烈烈』（吉野作造賞）、『同盟漂流』（新潮学芸賞）、『カウントダウン・メルトダウン』（大宅壮一ノンフィクション賞）など（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです）
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感想・レビュー

※以下の感想・レビューは、株式会社ドワンゴの提供する「読書メーター」によるものです。

[trazom]

上下巻1,200頁に渡り、安倍政権を集大成する政治ドラマが再現されている。当事者の肉声に基いて、舞台裏での緊張感あるやり取りをドラマ化するという手法は、あの名著「カウントダウン・メルトダウン」と同様、臨場感に溢れて読み応えがある。トランプ氏、習近平氏、プーチン氏などの素顔も垣間見れて興味深い。ただ、安倍氏周辺人物からの取材がベースであり、発言者の自己顕示を含め、どうしても実績を正当化する論証が多いのが歯痒い。安倍氏の歴史認識や政治手法と相性の良くない私には、礼賛のコメントが、時々空しく響いてしまう。

2025/02/24

[ぶ～よん]

戦後、総理大臣を最も長い期間在任した安倍晋三の回顧録。第一次政権発足から凶弾に倒れるまで、彼が日本にしてきたことは何だったのか。報道だけでは分からなかったけど、少しだけ心の内を覗けた気がした。アベノミクス、靖国参拝、尖閣諸島、ＴＰＰ、慰安婦問題、戦後７０年首相談話、平和安全法制、消費税、G7、各国首脳らとの関係、天皇生前退位、北朝鮮拉致問題、森友学園問題、様々な記憶が蘇る。私には正解か不正解かは判断できないけど、確固たる信念を以て問題に取り組んでいたことは確かである。100年後に、どう評価されるのだろう。

2025/05/28

[紙狸]

2024年刊行。第２次安倍政権の検証。外交面に比重がある。今読んだ主な目的は、第２期トランプ政権下の日米関係を考える材料として、第１期トランプ政権当時はどうだったかを振り返ることだったのだが、オバマ政権も当然視野に入る。日米関係に限っても、これほど多くの重要な動きがあったのかと今さらながらに思う。安倍晋三がトランプとの良好な関係を築けたのは、単にゴルフをしたからといった話ではなく、安倍晋三が外交について語るべき言葉を持っており、トランプが耳を傾けたということなのだろう。

2025/08/22

[メロン]

本書は上巻につづき日露、日朝、トランプ、G7、生前退位と改元、モリカケ、コロナ...そして退陣までを扱っている。 やはり安倍晋三という政治家は傑物だと再認識する。トランプ二次政権で殊更安倍さんが生きていればともいわれるし、トランプも｢シンゾーは分かってくれていた｣ということがその証左であろう。更にいえば高村元議員が評するように｢安倍さんはトランプ語もメルケル語もできた。｣これが一番強かったのではないだろうか。また、うまく行っているように見えたトランプ外交も｢トランプさんは何回もアップデートしないと前に

2025/04/06

[のん]

下巻は外交、天皇退位と改元、コロナ、そして退陣について。 北方領土問題の難しさがよく伝わった。日ソ共同宣言で二島返還を合意してしまった以上、二島返還で動くというのも政治決断としてはあり得るとは感じた。ロシアのウクライナ侵攻により、当分は北方領土問題の進展は難しいだろう。

2025/08/11