内容説明
日米の金融危機における教訓とは。日本の１９９０年代の金融危機の要因と影響を、膨大な銀行と企業のミクロデータを用いて詳細に分析するとともに、アメリカ金融危機の考察も踏まえ、金融システム安定化への政策課題を提言する。
目次
第１部 金融危機の要因と銀行行動（不良債権問題はなぜ長期化したのか；不良債権問題はどのように解消されたのか；銀行の合併は効率性と健全性を改善させたか）
第２部 金融危機と実体経済（銀行の健全性は中小企業の設備投資に影響するか；金融危機はマクロ経済の生産性を低下させるか）
第３部 金融危機と経済政策（銀行のバランスシートは金融政策の有効性に影響するか；金融政策は企業の流動性制約に影響するか；日米の金融危機から得られる教訓は何か）
著者等紹介
細野薫［ホソノカオル］
１９６１年京都府生まれ。１９８４年京都大学経済学部卒業。１９９０年ノースウェスタン大学経済学修士。経済企画庁（現内閣府）、大蔵省（現財務省）、一橋大学経済研究所、名古屋市立大学経済学部などを経て、学習院大学経済学部教授、博士（経済学）（一橋大学）（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです）
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感想・レビュー
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koji
2
筆者は、リーマン後の金融危機を踏まえた望ましい日本の政策対応を提言しています。その一つ。大企業も中小企業も、信用収縮の影響を現実に受けているケースは少なく、将来の流動性危機に備えて手元流動性を厚くする行動に出たもので、政府系金融機関による資金繰り対策は予防的意義はあったが、資金繰り難を助ける役割は小さかったと結論づけ、流動性危機は中央銀行によるオペレーションが有益、金融機関の資本不足は資本増強が効果的、政府系金融機関の金融支援は一時的なものに止め、早めの縮小を行うべきとしています。果たしてそうでしょうか。2010/12/05
メルセ・ひすい
1
13-117赤44★5 現代の悪代官？薄々は気づいていた巷の評価､悪行風評は正解｡株価…市場価値を目安とした☆自己資本比率と当局＝悪代官による杜撰な嵩上げ比率｡両者の大きなズレ｡個人投資家は詐欺地獄に｡日本の不況の長期化と崩壊の元凶なのです｡50年間以上の天下りと無能政治のツケです｡｡ヾ(▼ﾍ▼；)強欲･退職金数億円､許さんぞ！ 絶対条件は★監査当局が銀行の会計基準を厳格化するしかないが…同じ穴のムジナ･狢？いよいよ日本崩壊か…☆米国は墨西哥移民だのみの人口増に依存し強欲ﾕﾀﾞﾔ中枢と軍･住宅ﾛｰﾝ経済毒2010/07/09
koji2
0
さほど評価できません。2010/12/05
