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国際法

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  • サイズ A5判/ページ数 856p/高さ 22cm
  • 商品コード 9784130323918
  • NDC分類 329
  • Cコード C3032

出版社内容情報

国際法のすべての領域を分かりやすく解説した待望の概説書.国際社会に適用されている法の構造や具体的な規定を解き明かすとともに,国家実行や判例・事例の丁寧な説明を通して国際法の全体像を明快に提示する.深い学習に向けての論点や文献も詳述するなど,初学者から研究者・実務家まで視野に収めた最良の基本書.

内容説明

長年の講義の集大成として書き下ろされた、待望の概説書。国際法の構造を分かりやすく整理し、全体像を明快に提示。国家実行や事例・判例を詳述し、現実の姿を動態的に描く。単独著として体系性と一貫性を兼ね備え、深い理解に導く。更なる探究を促す論点や文献も充実、上級・実務にも有用。

目次

第1部 国際法の構造(国際法の特徴;国際法の法源;条約法)
第2部 国際法の実質(国家;管轄権免除;領域;海洋法;国際環境法;個人;国際人権法;国際刑事法;国際経済法;国際組織法)
第3部 国際法の機能(国際法と国内法の関係;国家責任法;国際紛争処理;武力行使禁止と安全保障;武力紛争法と軍縮国際法)

著者等紹介

岩沢雄司[イワサワユウジ]
1954年東京都生まれ。1977年東京大学法学部卒。1977年東京大学法学部助手。1978年ハーバード大学ロースクールLL.M.(法学修士)。1982年大阪市立大学法学部助教授。1996年東京大学教養学部助教授。1997年バージニア大学ロースクールS.J.D.(法学博士)。1997年東京大学教養学部教授。2004年アジア開発銀行行政裁判所裁判官(2013年まで。2010‐13年副所長)。2005年東京大学法学部教授。2007年自由権規約委員会委員(2018年まで。2009‐11年及び17‐18年委員長)。2018年国際司法裁判所裁判官。2018年大阪市立大学名誉博士。現在、国際司法裁判所裁判官。東京大学名誉教授、万国国際法学会準会員、国際法協会副理事長(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです)
※書籍に掲載されている著者及び編者、訳者、監修者、イラストレーターなどの紹介情報です。

感想・レビュー

※以下の感想・レビューは、株式会社ブックウォーカーの提供する「読書メーター」によるものです。

BLACK無糖好き

20
著者は先月、国際司法裁判所(ICJ)の判事に再選された。本書は国際法を体系的に解説した概説書。国際法と一口に言ってもあらゆる領域に及ぶので、その全体像をすべからく把握するのは困難ではあるが、本書はなるべく読みやすくする工夫がなされている。国際紛争が絶えない世界で「法の支配」がどこまで実効性があるのかといった課題もある。それらも含めて国際法に対する理解を深めておくことも大事なのだろう。◆個人的には国連人権理事会にその前身から抱えていた構造的問題があり、そこを自分自身よく把握していなかったので猛省したい。2020/12/06

ただの人間

1
【7回】基礎理論を論じる第1部構造・実体法を論じる第2部実質・手続面、作用面、執行面を論じる第3部機能からなる。脚注はほぼ判例の引用のみ(例外はごくわずかに英単語の発音に対する苦言がある程度)で、本文部分を流れをもって読み進めることができた印象。権力機関が存在しない国家間の関係だからこそ、裁判手続によらずどのように権利義務を形成し、実現するか細かい部分にまで意識を配ってきたことの集成として国際法が発展してきたことがうかがわれ、私人間の紛争解決手続に頼らない関係形成にあたり参考になる考え方が多いとも感じた。2020/07/30

うどんさん

0
現ICJ判事による国際法の概説書。一人の著者による体系的な記述、注釈をほぼ使用しない(注釈は参照判例を指示するために使用されている、そのため判例集を手元に置くととより効率の良い勉強ができる)本文に全てを解消させるスタイルで本文内での相互参照も適宜行われており、また重要部分は太字で記載するなど、大部ではあるが頭に入りやすい内容・構造になっている。項目冒頭ごとに参考文献も数多く記載されているため、関心のある分野についてさらに勉強を進めるのにも役立つ。新たな国際公法概説書のスタンダードとなることを期待したい。2022/06/24

Megumi

0
表現が非常に簡潔で無駄がない。それもあって、非常に整理されていて、内容が頭に入りやすい。私は判例集と条約集を手元に置きながら読みました。 国際法の本を多く読んだわけではないけど、これが一番ではないか。この本が学生時代にあったらなぁとさえ思った。2022/04/30

酒井 敦

0
条約の国内実施(担保)法との関係を知りたくてこの本を読んでみた。しかし、ここに書いてある範囲では、国内実施法は必須というわけでもなく必要なら作るといった感じであった。国内実施法との関係に絞れば、インターネット上で検索できる論文を見たほうがわかりやすい気がした。2020/09/15

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