中公選書 脱「中国依存」は可能か―中国経済の虚実

三浦 有史【著】

中央公論新社（2023/01発売）

• サイズ 46判／ページ数 282p／高さ 20cm
• 商品コード 9784121101334
• NDC分類 332.22
• Cコード C1333

出版社内容情報

中国は経済成長率が目標を下回るなど減速が著しいが、世界における重みは着実に増し、日本の最大の貿易相手国でもある。だが、深まる一方の「中国依存」に対する不安も急速に高まっている。脱「中国依存」は可能なのか。本書は各種の統計データに基づき、中国経済の正しい見方を提示する。あわせて「共同富裕」や不動産バブルなど習近平政権下の経済政策・経済問題を検討し、今後を展望するとともに、日本の取るべき指針を示す。

内容説明

中国は経済成長率が目標を下回るなど減速が著しいが、世界における重みは着実に増し、日本の最大の貿易相手国でもある。だが、深まる一方の「中国依存」に対する不安も急速に高まっている。脱「中国依存」は可能なのか。本書は各種の統計データに基づき、中国経済の正しい見方を提示する。あわせて「共同富裕」や不動産バブルなど習近平政権下の経済政策・経済問題を検討し、今後を展望するとともに、日本の取るべき指針を示す。

目次

序章　中国依存から出発する中国経済の見方
第１章　米中通商摩擦―脱「中国依存」の行方
第２章　貿易依存度の低下が示す内製化の進展
第３章　中国はなぜ米国との対立を厭わないのか
第４章　米中対立の行方
第５章　不動産バブル崩壊を防げるか
第６章　過剰債務体質を改善できるか
第７章　共同富裕は格差を是正するか
第８章　対外融資と債権国としての責任
終章　付加価値貿易からみた日本の製造業

著者等紹介

三浦有史［ミウラユウジ］
日本総合研究所調査部上席主任研究員。１９６４年、島根県に生まれる。早稲田大学社会科学部卒業。日本貿易振興会（ＪＥＴＲＯ）入会、初代ハノイ事務所所長などを経て、現職。著書に『ＯＤＡ（政府開発援助）―日本に何ができるか』（中公新書、渡辺利夫氏との共著）、『不安定化する中国―成長の持続性を揺るがす格差の構造』（東洋経済新報社、第６回樫山純三賞受賞）などがある（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです）
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