中公新書<br> 就職氷河期世代―データで読み解く所得・家族形成・格差

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就職氷河期世代―データで読み解く所得・家族形成・格差

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  • サイズ 新書判/ページ数 192p/高さ 18cm
  • 商品コード 9784121028259
  • NDC分類 361.64
  • Cコード C1233

出版社内容情報

バブル崩壊後の不況期に就職活動をせざるを得なかった「就職氷河期世代」。本書は1993~2004年に高校、大学等を卒業した人々を就職氷河期世代と定義し、雇用形態や所得、格差などを統計データから明らかにする。不況がこの世代の人生に与えた衝撃は大きい。結婚・出産など家族形成への影響や、男女差、世代内の年収差、地域間の移動、高齢化に伴う困窮について検証。データから見える現実、講じ得る支援策とは。

内容説明

バブル崩壊後、未曾有の就職難が社会問題となった。本書は1993~2004年に高校、大学などを卒業した人々を「就職氷河期世代」と定義し、雇用形態や所得などをデータから明らかにする。不況がこの世代の人生に与えた衝撃は大きい。結婚・出産など家族形成への影響や、男女差、世代内の格差、地域間の移動、高齢化に伴う困窮について検討し、セーフティネットの拡充を提言する。統計から見えるこの世代の実態とは。

目次

序章 就職氷河期世代とは
第1章 労働市場における立ち位置
第2章 氷河期世代の家族形成
第3章 女性の働き方はどう変わったか
第4章 世代内格差や無業者は増加したのか
第5章 地域による影響の違いと地域間移動
終章 セーフティネット拡充と雇用政策の必要性

著者等紹介

近藤絢子[コンドウアヤコ]
1979年生まれ。2001年東京大学経済学部卒、2009年コロンビア大学大学院博士課程(経済学)修了。Ph.D.大阪大学講師、法政大学准教授、横浜国立大学准教授を経て、2016年より東京大学社会科学研究所准教授、2020年4月より東京大学社会科学研究所教授。専門は労働経済学。2023年、日本学士院学術奨励賞受賞(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです)
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感想・レビュー

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あすなろ

112
就職氷河期世代との題名で中公新書であれば読みたくならない訳がないど真ん中世代の僕。ところが、この本はそれを良い意味で超えたのである。例えば氷河期世代も前期後期に別れる・出生率は我々より前の世代の方が低い・リーマン震災世代という世代の課題等。筆者は終章でこう述べる。人は自分の世代が相対的に割を食っていると考える傾向があると。また、あとがきにて一般向け文章を書く機会少なくその指針不足だったとしているが、そんな事はない。非常に分かりやすく、かつ、自分の世代やその他の世代の状況や様が正直初めて理解・判断出来た。2025/04/20

あらたん

64
データで見た就職氷河期世代。自分が氷河期世代真っ只中なのでとても興味深く読んだ。新しい発見は氷河期世代に出生率が改善していたということ。実感どおりだったのが氷河期後期から正規採用が減少し、そこから回復していないこと。いずれにしても、社会科学の領域においても重要な問題についてはデータに基づく冷静な議論がもっともっと広まってほしいし、そのためにもこのような社会科学の研究に対してもより大きな支援が必要と思いました。2024/11/24

うえぽん

51
東大社研の労働経済学者が氷河期世代を含めたバブル〜リーマン震災世代の雇用、家族形成等を比較し、政策的含意を訴えた著作。2000年前後では、若者の失業増の原因を目的意識の希薄化など若者意識の変化に求める見方も多かったとする。氷河期世代の雇用が不安定で年収格差は卒業後15年経っても解消しないだけでなく、その後の世代も不安定で低年収のままとする。他方、ある世代の子供の数と新卒労働市場の状況に明確な相関関係はないとする。データに基づく就労支援等が重要とするが、政策の有効性に係る分析が欠けているのはやや物足りない。2025/03/09

よっち

31
バブル崩壊後に社会問題となった未曾有の就職難。就職氷河期世代の雇用形態や所得などをデータから他世代と比較してその影響を明らかにする1冊。1993~2004年に高校・大学などを卒業した人々を「就職氷河期世代」と定義し、結婚・出産など家族形成への影響や男女差、世代内の格差、地域間の移動、高齢化に伴う困窮について検討する内容で、少子化はその前のバブル世代から始まっていて、氷河期世代でも前半と後半ではだいぶ違うこと、その後の世代は一部を除いて苦しい状況が続いていたことや地域差もあったことが伺えて興味深かったです。2024/11/11

HDK

17
まえがきにある通りなのだが、各種データに基づく検証が続き大学のレポートを読んでいるような感じで面白さはあんまりない。ただこの世代で不遇な扱いを受けた人を救済することなく時代がすすめば税収の落ち込みと福祉コストの圧迫、日本社会の活力を削り取っていくことになるとの考察については非常に危機感を覚える。2025/02/16

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