中公新書 流出する日本人―海外移住の光と影

大石 奈々【著】

中央公論新社（2024/03発売）

• サイズ 新書判／ページ数 240p／高さ 18cm
• 商品コード 9784121027948
• NDC分類 334.51
• Cコード C1236

出版社内容情報

日本人の海外移住が注目を集めている。ワーキングホリデーの若者、子育て世代、富裕層、技術者や研究者、リタイア世代。日本をなぜ離れるのか。海外移住にはどんなリスクがあるのか。移住研究の第一人者が、日本人移住者へのインタビューやデータをもとに実態に迫る。自由な環境で実力を発揮する人々から、悪徳業者に騙される若者、帰国したくてもできない離婚者まで、海外で暮らす人々の明暗と日本への影響。

内容説明

日本人の海外「流出」が注目を集めている。ワーキングホリデーの若者、子育て世代、富裕層、技術者や研究者、リタイア世代。日本をなぜ離れるのか。海外移住にはどんなリスクがあるのか。移住研究の第一人者が、当事者へのインタビューやデータをもとに実態に迫る。自由な環境で実力を発揮する人々から、悪徳業者に騙される若者、帰国したくてもできない離婚者まで、海外で暮らす人々の明暗と日本への影響。

目次

序章　日本人の海外移住の歴史
第１章　日本の人口減少と世界の移民政策―移住をめぐる構造変化
第２章　若者たちの海外移住―ワーキングホリデーの光と影
第３章　「自己実現」と「生きやすさ」を求めて
第４章　日本が抱えるリスクと不確実性
第５章　移住先の選択―文化から税制まで
第６章　海外移住の影―永住のハードルと移住後のリスク
第７章　日本の未来と政策の選択肢―誰もが住み続けたい日本へ

著者等紹介

大石奈々［オオイシナナ］
メルボルン大学アジア研究所准教授。移民政策学会理事。ハーバード大学大学院社会学研究科博士課程修了（社会学博士）。国際労働機関（ＩＬＯ）政策分析官、国際基督教大学准教授、上智大学教授などを経て２０１３年から現職。専門は日本研究、移住研究、国際社会学（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです）
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感想・レビュー

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[mazda]

サーキングホリデーで海外に行く人も多いが、従事する仕事で圧倒的に多いのが飲食業で、日本食が圧倒的多いとのこと。語学力の問題で仕事を得ることが難しく、日本食レストランのように、日本人が多い環境で働きたいわけではないが、仕方なくそうしているのが実情のようです。そうなったら、海外にわざわざ行かなくても、日本にいて駅前留学するのがいいのに、と思ってしまうのは私だけでしょうか？節税目的で海外に出ていく富裕層が多いことも注目ですが、少子高齢化の日本では、この流れは益々加速すると思います。

2024/09/05

[電羊齋]

前半部分では日本人の海外移住のさまざまな動機・要因（プッシュ要因）を取り上げ、それらが日本社会が抱えるさまざま課題を反映していることを指摘する。後半部分では海外移住先の要因（プル要因）、および海外移住につきまとうリスクと影の部分を論じている。その上で、海外への流出の要因となっている課題に向き合い、日本人にとっても外国人にとっても「より住み続けたい日本」を作ること、そして海外移住者とその子孫（ディアスポラ）を活かす戦略を説く。海外移住から見た日本社会論として読める。

2024/03/20

[ぬらりひょん]

海外移住の目的は英語習得とお金かと思ったら、本当に様々らしい。豪州やカナダの時給の高さを羨ましいと思っていたが、住宅費や物価の高騰や医療体制を知ると移住するのは相当リスクが高そう。ワーキング・ホリデーは日本の特定技能研修制度の裏返しみたいだし、若い人は要注意かもしれない。要するにどこの国もエッセンシャルワーカーか高度人材、超富裕層以外はお断りな感じ？この本で日本は税金がとても高いことを知った。相続税がない国もたくさんあるらしい。日本で3代相続すると資産がなくなる。

2024/06/30

[ossan12345]

均質性の高い閉鎖的な文化環境や低成長・円安で苦しい国力に見切りをつけて、衰退途上国日本を脱しようとする流れと、一方では日増しに状況が悪くなる経済状況により海外で暮らすことが難しくなり、国内に押しとどめられる流れと、相反する２つの流れがあると読んだ。稼げる高度人材は流出するばかりだろう。かつて高度経済成長期には積極的に海外に飛び出し、お上りさん的に批判されてきた日本が、遂に逆に立場になるという見方もある。インバウンド景気に喜ぶ中で相応のトラブルも多発する、それをチャンスに変えないと先行きは厳しい

2024/05/26

[路人]

日本社会は内向きにはなっているというがこの本は否定する｡「自己実現」、「生きやすさの模索」、「リスク回避」、「豊かさの追求」という4つの志向性（動機）は高まっているものの、円安・（海外の）自国主義などで移住の制約・デメリットが高まっているのだと。海外志向の拡大が、ひいては日本を住みやすい社会にすると論じる。そうあって欲しい。

2024/05/02