中公新書 入門 開発経済学―グローバルな貧困削減と途上国が起こすイノベーション

山形 辰史【著】

中央公論新社（2023/03発売）

• サイズ 新書判／ページ数 265p／高さ 18cm
• 商品コード 9784121027436
• NDC分類 333.8
• Cコード C1233

出版社内容情報

21世紀に入った今でも世界は悲惨さに満ちている。飢餓、感染症、紛争などに留まらず、教育、児童労働、女性の社会参加、環境危機など、問題は枚挙にいとまがない。開発途上国への支援は、わたしたちにとって重要な使命である。一方で途上国自身にも、ＩＴを用いた技術による生活水準の向上など、新たな動きが生まれつつある。当事者は何を求めているのか、どうすればそれを達成できるのか、効果的な支援とは何か――これらを解決しようと努めるのが、開発経済学である。その理論と現状を紹介し、国際協力のあり方、今こそ必要な理念について提言する。

内容説明

世界は今なお悲惨さに満ちている。飢餓、感染症、紛争にとどまらず、教育、児童労働、女性の社会参加、環境危機等、課題は山積みだ。途上国への支援は、私たちにとって重要な使命である。一方、途上国自身にも、新たな技術革新の動きが生じている。当事者は今、何を求め、それはどうすれば達成できるか？効果的な支援とは何か？開発経済学の理論と最新の動向を紹介し、国際協力のあり方や、今こそ必要な理念について提言する。

目次

第１章　開発経済学の始まりと終わり？（二重経済論―わたしと異なるあなた；植民地からの独立と経済成長―自分たちの国を興す　ほか）
第２章　二一世紀の貧困―開発の成果と課題（世界の貧困の概観―数字に現れる貧困削減；不利な立場の人々―女性と性的少数者　ほか）
第３章　より豊かになるために―経済成長とイノベーションのメカニズム（経済成長の実績―アフリカの高成長国；経済成長のメカニズム―ＡＫモデル　ほか）
第４章　国際社会と開発途上国―援助と国際目標（政府開発援助―原型と展開；援助を有効に用いるために　ほか）

著者等紹介

山形辰史［ヤマガタタツフミ］
１９６３年、岩手県生まれ。１９８６年、慶應義塾大学経済学部卒業。２０００年、米国ロチェスター大学より博士号（経済学）取得。日本貿易振興機構アジア経済研究所研究員などを経て、立命館アジア太平洋大学アジア太平洋学部教授。元・国際開発学会会長。専攻・開発経済学（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです）
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感想・レビュー

※以下の感想・レビューは、株式会社ブックウォーカーの提供する「読書メーター」によるものです。

[とある本棚]

1章から3章は、開発論の変遷や途上国の現状といった国際協力の王道の話であり、参考になる一方、やや物足りない印象。白眉は4章のSDGsや開発協力大綱批判であり、熱がこもっていて面白い。①SDGsはMDGsと比べて国際開発の要素が薄い、②目標が多すぎて日本政府も企業も都合の良い目標だけ選んで行っている等々の頷ける指摘も多い。現在開発協力大綱の改訂の最中だが、素案は国益を意識した記述が満載である。外交的視点の重要性は当然であるが、本書も述べるように、もっと素朴な貧しい人の共感が全面に出ても良いのではと思う。

2023/04/25

[sk]

入門書。一般常識でわかる内容なので、さらに専門的なものを読みたくなった。

2023/04/30

[Sanchai]

インターネットの普及とオープンソース化により今起きている生産拠点の分散化は、筆者の枠組みではどう位置付けられるのかがよくわからなかった。技術革新の担い手は個人であるケースも草の根ではあるし、既存の技術を破壊するわけでなく、オープンソース化された既存技術を活用して、それをカスタマイズして小さなイノベーションを付加する動きが面的に広がっていくという現象も見られる。知的財産権制度でも、特許制度の見直しだけでなく、クリエイティブコモンズライセンスの普及についても、言及があると良かった。

2023/06/23

[Tomozuki Kibe]

途上国の経済問題をSDGにも絡めて解説。先進国の後進国への有利に対し、後進国は前時代の設備投資に足を引っ張られず新規に乗り出せる有利があり、またそう後進国が先進国になるとその瞬間に先進国の不利に襲われるというのも興味深いし、ドイツ等が重工業から産業革命を開始できた理由である。インドネシアでは固定電話以前にPHSが普及したと聞くし、バングラの電動トゥクトゥクにはワロタ。最後に途上国援助の四つの理、自己利益・「情けは人の為ならず」・人道・共感があげられているのがこの本がタダの経済の本ではないという自負だろう。

2023/06/07

[Kooya]

開発経済学の理論史と経済成長のメカニズム等について解説した本。アフリカの現状や政府開発援助の実情にも触れている。「既存の技術を前提にインフラ投資を行った先進国は、遺失利益を理由に新たな技術の導入に躊躇する」という主張は、行動経済学の「サンクコストの誤謬」や公共選択論に通ずる部分があると感じた。(コメント欄へ続く)

2023/04/06