中公新書 アイルランド現代史―独立と紛争、そしてリベラルな富裕国へ

北野 充【著】

中央公論新社（2022/09発売）

• サイズ 新書判／ページ数 282p／高さ 18cm
• 商品コード 9784121027177
• NDC分類 233.9
• Cコード C1222

出版社内容情報

多彩なビールやウイスキー、作家・ジョイスの祖国、ラグビー強豪国としても知られるアイルランド。同国は約七〇〇年のイギリス支配の後、一九二二年に独立を勝ち取るも、貧困や人口流出、北アイルランド紛争などの困難に直面してきた。しかし、一九九〇年代半ばからの高度経済成長を経て、リベラルな富裕国となった。アイルランドはいかにして変身を遂げたのか。独立後の現代を中心に、苦心と奮闘の歴史を辿る。

内容説明

多彩なビールやウィスキー、作家ジェイムズ・ジョイスの祖国、ラグビー強豪国としても知られるアイルランド。約七五〇年のイングランド／英国支配の後、一九二二年に独立を勝ち取った。貧困や人口流出、北アイルランド紛争などの困難に直面するも、一九九〇年代半ばからの高度経済成長を経て一人当たりＧＤＰ世界二位の富裕国へ、同性婚も容認するリベラルな国へと変身する。独立後を中心に、苦心と奮闘の歴史を辿る。

目次

序章　二〇世紀に至るまでのアイルランド
第１章　共和国を目指して　一九〇〇～一九二三年
第２章　新たな国づくり　一九二三～一九四九年
第３章　経済停滞からの脱却を目指して　一九四八～一九八六年
第４章　ケルティック・タイガーの時代　一九八七～二〇〇八年
第５章　危機と再生　二〇〇八～二〇二二年
終章　日本はアイルランドから何を学べるか

著者等紹介

北野充［キタノミツル］
１９５７年東京都生まれ。８０年東京大学文学部卒業。同年、外務省入省。９７年ジュネーブ大学修士。在アメリカ合衆国日本国大使館公使、外務省軍縮不拡散・科学部長、在ウィーン国際機関日本政府代表部特命全権大使などを経て、２０１９年より駐アイルランド特命全権大使（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです）
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感想・レビュー

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[skunk_c]

アイルランドに大使として赴任した著者が、その国のことを学んだ内容を本にしたものだそうだ。現代史が中心だが、イギリス支配時代にも目配せがあり、政治や経済のバランスもよく取れている。また、コラムでスポーツや文学、音楽から酒まで取り上げており、これがまたミニ知識で面白かった。専門のベテラン学者が書くような深みはないが、非常にわかりやすく整理され、また日本として学ぶ点を考えようとする部分も、押しつけがましさがない、特に周辺に似たような国に恵まれている点を評価し、国同士が共同でものを考えるという姿勢はうらやましい。

2022/10/12

[榊原 香織]

アイルランドでテロとかなくなったのって1998年ベルファスト合意からなので、割と最近。　主に政治、経済の流れ。　2022年春まで書いてある。　厳しいカトリック国だったのが今はゲイの首相だから隔世の感

2023/01/06

[風に吹かれて]

　英国はアイルランドに多くの人を入植させた。そのメインとなる地が現在の北アイルランド。北アイルランドはイギリスの連合王国、アイルランドは自由国。同じ島で国境を接し英国からの入植者が多い北アイルランドはプロテスタントが多く、アイルランドはカトリック。現在の姿になるまで血で血を争う内紛もあった。 EU離脱の際も自由に往来していたアイルランドと北アイルランドの関係はどうなるのかなど難題も多かった。北アイルランドを中心とした英国関係の複雑さを思う。　→

2023/10/11

[のれん]

アイルランドの20世紀独立から現在までの政治史を中心に語る。それまでの歴史はかなりざっくばらんで、なんで独立したがるのかさえ本書だけでは掴みにくい。 一方文化史については作家や映画の紹介コラムでまとめられていて、親切ではないが読みやすい入門書と読める。 法人税を減らし、英語圏という強みを生かしたグローバル化は西欧ならではの経済成長案ではあるし、そのためのリベラル化もEUという下地があるからこそ。 日本の寂しい所は同文化圏と溝があるばかりか、比較すらできぬほど政治経済様態が違う所にあるのかもしれない。

2022/10/06

[はちこう]

先日読んだ「街道をゆく　愛蘭土紀行Ⅰ・Ⅱ」には経済的な話しは書かれていなかった。また司馬さん一行の訪愛自体が1987年なので、その後のアイルランドの経済や政治の経過を知る上でもとても参考になった。アイルランドは住宅やインフラ等の整備が必要とのことだが、GDP世界二位になったのは、法人税を低くし国外からの企業誘致を進めてきたかららしい。私には何が正解なのかよく分からないが、経済を中心に考えるのであれば、日本もアイルランドの政策を参考にするべきでだと思う。

2024/06/29