新潮新書 ヒラリー・クリントン―その政策・信条・人脈

春原 剛【著】

新潮社（2016/08発売）

• サイズ 新書判／ページ数 239p／高さ 18cm
• 商品コード 9784106106811
• NDC分類 312.53
• Cコード C0231

出版社内容情報

「親中・反日」の噂は本当か。側近や閣僚候補はどんな人たちか。「ヒラリー政権」の全貌を徹底予測。「親中・反日」との憶測は本当か――。初の女性大統領は何を目指すのか。側近や閣僚候補はどんな人たちなのか。ヒラリー単独インタビューの経験も持つ気鋭の記者が、政権の全貌を徹底予測する。

春原 剛［スノハラ ツヨシ］

内容説明

二〇〇八年になめた苦杯を胸に、ようやくアメリカ大統領の座を目前にしたヒラリー・クリントン。初の女性大統領は何を目指すのか。側近や閣僚候補はどんな人たちなのか。「親中・反日」になるとの憶測は本当か―。ヒラリーへの単独インタビューの経験を持ち、ワシントンのインサイダーや日米の外交・安保コミュニティにも通じた記者が、「ヒラリー政権」の全貌を徹底予測する。

目次

第１章　政治家ヒラリーの政策と信条（「山口智子」から「泉ピン子」へ；インタビューで垣間見えた選挙戦略　ほか）
第２章　ヒラリーの半生（旧姓使用に見える信念とプラグマティズム；バッシングの中でも強気の姿勢　ほか）
第３章　ヒラリー、アジアに旋回す（国務長官初外遊の地はアジア；同盟国に「横のつながり」も求める　ほか）
第４章　ヒラリーと日本（米軍「尖閣へのコミット」の条件；「超党派グループ」のシャトル外交　ほか）

著者等紹介

春原剛［スノハラツヨシ］
１９６１（昭和３６）年東京都生まれ。上智大学卒業後、日本経済新聞社入社。ワシントン支局勤務などを経て編集局長付編集委員。上智大学グローバル教育センター客員教授、日本経済研究センター・日米プロジェクト（富士山会合）事務総長（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです）
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感想・レビュー

※以下の感想・レビューは、株式会社ブックウォーカーの提供する「読書メーター」によるものです。

[遥かなる想い]

トランプ旋風が吹き荒れる中、ひっそりと 置かれた標題に惹かれて読了。 強大な権力・影響力を持つ米大統領を 目指したヒラリークリントンの物語である。 その生い立ちから 現在に至るまで、整理して 振り返るにはちょうど良い本である。 断片的な報道とは異なり、大統領候補に なるまでの道のりが蘇るのが素直に嬉しい.. 今ヒラリークリントンは どうしているのだろうかと思わずには いられない本だった。

2017/04/22

[おさむ]

「嫌われ者同士の闘い」と称されている米大統領選。トランプ本に続き、こちらも読了。ヒラリー不人気の謎がようやくわかりました。大統領夫人時代につけられた「生来の嘘つき」なるレッテル。夫のトラブルに巻き込まれた感は否めませんが、なかなか払拭するのは難しそうですね。驚くのはビルを「戦略的パートナー」と認定し、互いが其々8年間ずつ大統領をする「20年計画」なるものを作った事実。これだけの野心家でなければ初の女性大統領は無理なんでしょう。国務長官の経験を通じて、対日戦略はソフトなものに変わったようでそこは一安心です。

2016/10/06

[乱読家 護る会支持！]

中間層・低所得者層への支援。女性のガラスの天井の粉砕。ＴＰＰへの態度は曖昧。安倍首相の女性の社会進出策を好評価。過去は反日・親中、今は米中G２論を否定し中国への警戒心が強い。。。読む限りは、人権問題や格差問題は表面上は良くなるかもしれないけど、強いアメリカの象徴である「世界基軸通貨であるドル」「海軍を中心とした世界の警察」が弱まっていく流れは変わらない。当然、中国の張り出しは強くなる。日本も真の独立を果たすチャンス。強い円を活かした経済政策、ロシアとの関係強化、アジア各国との防衛力の相互補完が必要。

2016/10/14

[みじんこ]

ヒラリーという人物についてその発言や来歴を知ることで、その政治信条と日米関係の未来図について考える。TPP反対に転向した真意や親中になるのではないかといった懸念について発言を引用しつつ意図を解説しているのは良かったが、中国に関連してクリントン財団に関する問題には触れていなかったのでここはマイナス。アメリカのアジア戦略としては、日韓の間で対立をして欲しくないと思っていることがよく分かった。安倍政権の女性を活躍させる方針に共感していること、皇后陛下に対する思いなどは今後の日米関係にとってプラス材料だと思った。

2016/09/26

[Kentaro]

ダイジェスト版からの感想 もし「ヒラリー政権」が誕生した暁には、ヒラリーは米国内はもちろん、日本やアジア、そして全世界を対象にして女性の権利向上のための運動を奨励したでしょう。ヒラリーは回想録『困難な選択』の中で、北京での世界女性会議（95年開催）での講演後、女性の権利向上を米外交政策の柱の一つに据えるという長期ビジョンを記しています。 安倍首相が国内経済活性化の為に推進している「ウーマノミクス」路線と共鳴しながら、本当の意味での女性活躍を推進していれば、もう少し現実的な働き方改革が進んだかもしれません。

2018/03/24