出版社内容情報
次から次へと新たなビジネスモデルを作り上げるアメリカ。徹底したルポルタージュで描くアメリカビジネスの「いま」とこれからの姿。
中国やインドとのビジネスが話題になり、日本人のビジネスマンもアジア方面に目を向けるのがトレンドとなっている。しかし、新たなビジネスの潮流を作っているのはいつもアメリカ。いまでも新たなビジネスモデルはアメリカから産まれてきている。その歴史と背景を探りながらアメリカの最新ビジネスをルポルタージュする。
２０１１年８月に起こった格付け会社による米国債の格下げに端を発した金融危機。世界経済を牽引してきたアメリカのビジネスがいよいよ限界に達したかという向きもあるが、そんな中、ａｐｐｌｅ社が時価総額で世界で１位になるなど、実はまだまだアメリカの新ビジネスの強さを印象づける結果になってる。ａｐｐｌｅ社に限らず、Ｇoogle、Ｆacebookなども大きな影響は受けていない。こうした新ビジネスの存在がアメリカのパワーになりつつあることは紛れもない事実だ。
本書では、こうした新ビジネスの現状を取材し、さらに先を行く最新のビジネスの「いま」や数年後には日本でも同じことが起きうる新たなビジネスの勃興を丹念にルポルタージュしている。
2012年、大統領選挙で再び世界の注目がアメリカに集まる。いまこそアメリカの持つビジネスパワーを知り、今後の日本の行く道を考えるきっかけとすべきである。
【著者紹介】
ジャーナリスト。1957年東京都生まれ。早稲田大学文学部卒業後、ワシントンＤＣにあるアメリカン大学大学院国際関係課程修了。米情報調査会社に勤務後、1990年に独立。以来、ワシントンＤＣで政治、経済、社会問題など幅広い分野で取材・執筆。25年間の滞米生活後、2007年春帰国。現在は東京をベースに国内外で執筆活動を続ける。前日本テレビＮＥＷＳ２４特別解説委員。著書に『なぜアメリカ金融エリートの報酬は下がらないのか』（プレジデント社）、『大統領はカネで買えるか』（角川ＳＳＣ新書）、・『大統領のつくりかた』（プレスプラン）、『日本人医師―満屋裕明』（旬報社）他がある。
内容説明
アップルとエクソン・モービル両社を合わせた株価総額は’１１年秋、上海証券取引所に上場されている全銘柄の株価総額よりも上である。２社だけにとどまらない。多国籍企業の世界トップ１００社のうち４７社までがアメリカ企業という事実は、アメリカの凋落などとは逆の現象と受け止めるべきである。リーマンショック後、多くの企業で業績の伸び悩みを経験したが、’１１年第３四半期の主要５００社の最終利益は前年比で１６％増である。報道に騙されてはいけない。いまもアメリカは勝ち続けている。
目次
第１章 リミットを解き放て伸び続ける業界
第２章 アメリカで動き始めた新しいビジネスの波
第３章 モノを「売る」ことにこだわる
第４章 モノを「作る」ことにこだわる
第５章 オバマ大統領はアメリカのビジネスをどうしたいのか
終章 これからのビジネスのあり方
著者等紹介
堀田佳男［ホッタヨシオ］
ジャーナリスト。１９５７年東京生まれ。早稲田大学文学部卒業後、ワシントンＤＣにあるアメリカン大学大学院国際関係課程修了。米情報調査会社に勤務後、１９９０年に独立。以来、ワシントンＤＣで政治、経済、社会問題など幅広い分野で取材・執筆。２５年間の滞米生活後、２００７年春帰国。現在は東京をベースに国内外で執筆活動を続ける。元日テレＮＥＷＳ２４特別解説委員（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです）
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marsh
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- 和書
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