角川新書 終末格差―健康寿命と資産運用の残酷な事実

野口 悠紀雄【著】

ＫＡＤＯＫＡＷＡ（2025/02発売）

• サイズ 新書判／ページ数 272p／高さ 18cm
• 商品コード 9784040825236
• NDC分類 367.7
• Cコード C0236

出版社内容情報

日本の老後生活を巡る問題は、公的年金の信頼性、退職後の生活資金、介護や医療サービスの確保、医療技術の進展といった多岐にわたるテーマを抱えています。特に、老後の生活資金の大部分は公的年金で賄えるかどうかがポイントであるものの、政府が公表する年金の財政見通しでは、様々な将来見通しを公開しているが、非現実的な仮定を置くことによって、真の問題を覆い隠しています。

老後資金の必要額に関しては、2019年の「老後資金2000万円問題」以来、個人の貯蓄や投資の重要性が注目されていますが、本書では、株式投資や新NISAなどに頼るより、自己投資によるスキルアップがより効果的であると経済学者の野口悠紀雄氏は提言。また、団塊ジュニア世代は就職氷河期を経験し、雇用環境が厳しいなか、65歳時点で3000万円以上の資金が必要になる可能性も出てきています。

さらに、高齢者の医療保険や介護保険負担も増加しており、「所得」ではなく「資産」に基づく負担制度が必要だと野口氏は指摘。
重要なのは、若いうちからできうる限りの努力をして、老後の備えをしておくこと。また、老後のことについて、他人事ではなく、「自分事」として考えることです。
老後の暮らしや資金について考え直してみるのに最適な１冊です。

『終末格差』　もくじ
序章　　広がる終末格差
第１章　老後資金としていくら必要か?
第２章　投資戦略で老後を守れるか?
第３章　団塊ジュニア世代がこれから直面する厳しい老後
第４章　公的年金は老後生活の支柱となるか?
第５章　介護保険は破綻しないか？
第６章　期待される医療技術の進歩　
第７章　高齢者の負担増が進む
第８章　終末格差を克服するのは、自分への投資

内容説明

近年の物価高騰に加え、医療保険や介護保険は高齢者の負担が増加し続け、年金だけで老後生活を送ることは到底できない。経済的にも精神的にも幸せな終末を迎えるためのヒントを、経済学者の野口悠紀雄が指南する。

目次

序章　広がる終末格差
第１章　老後資金としていくら必要か？
第２章　投資戦略で老後を守れるか？
第３章　団塊ジュニア世代がこれから直面する厳しい老後
第４章　公的年金は老後生活の支柱となるか？
第５章　介護保険は破綻しないか？
第６章　期待される医療技術の進歩
第７章　高齢者の負担増が進む
第８章　終末格差を克服するのは、自分への投資

著者等紹介

野口悠紀雄［ノグチユキオ］
一橋大学名誉教授。１９４０年東京生まれ。６３年東京大学工学部卒業。６４年大蔵省入省。７２年エール大学Ｐｈ．Ｄ．（経済学博士号）を取得。一橋大学教授、東京大学教授（先端経済工学研究センター長）、スタンフォード大学客員教授、早稲田大学大学院ファイナンス研究科教授などを歴任。専攻はファイナンス理論、日本経済論（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです）
※書籍に掲載されている著者及び編者、訳者、監修者、イラストレーターなどの紹介情報です。

感想・レビュー

※以下の感想・レビューは、株式会社ブックウォーカーの提供する「読書メーター」によるものです。

[まゆまゆ]

日本の社会保障制度が疲弊し、終末期においても個人間の格差が目立つようになった現代社会において、個人でできることをして備えを行う必要性を説く内容。年老いた親の面倒を子が見るのも最早少数派。年金も介護も現状の制度内容では全く安心できず、結局は広く負担を求められることになる。そうなる前に資産運用や自己投資など自分でできることをできるだけやって備えよう、と。

2025/04/01

[訪問者]

推計では2020年から2040年の間に、労働年齢人口(15〜64歳)は約２割減少し、65歳以上人口は１割増える。年金給付水準を維持するためには、支給開始を70歳にしなければならないかもしれないと説く。やはり、70歳まで働かなければならないのか。また、「貯蓄から投資」への動向に関しては、株式投資の期待収益率が高いのは、リスクが大きいからと批判し、投資するなら自分に投資しろと勧めている。

2025/07/21

[Edward]

著者の本は３０年前のベストセラー「超整理法」以来、折に触れ読み、影響を受けてきました。８０歳を超えた今も、理路整然とした野口節は健在です。本書で提言されている社会保障制度の不具合をいつまで与党、官僚は先延ばしするつもりでしょうか？与野党伯仲の環境下、国会でも社会保障制度見直しが本格的に議論されつつある中、論点を広く理解するために役立つ本だと思います。

2025/03/02